#author("2025-07-21T01:37:34+00:00","","")
#author("2025-08-13T06:56:20+00:00","","")
[[各国戦略/階級戦略]]

-君主への優越特権で起きる議会には影響力を上げる効果はないのでは? --  &new{2022-10-11 (火) 00:59:06};
-確かに。影響も忠誠も増やさない。達成ボーナスだけ貰える --  &new{2022-10-11 (火) 10:18:33};
-マジか、全然確認してなかったw --  &new{2022-10-11 (火) 19:01:32};
-君主点特権は確かに強力だが最初から取る必要は必ずしもあるだろうか?強力な政府改革が増えた今、高直轄地による改革進捗増加はバカに出来ない効果がある。有能な君主がいて技術やアイデアが遅れにくい国では取らないという選択肢も十分にあると思う --  &new{2022-10-14 (金) 04:39:46};
-下段に↑のように思った理由の詳細を書いたので、一読してもらえると嬉しいです。 --  &new{2022-10-14 (金) 08:51:03};
-なるほどなぁ。確かに征服による直轄領操作が難しく、顧問も雇える大国なら君主点特権抜くのはアリかもしれないと納得できた。国によっては君主点の需要が高かったり直轄領売却やGC増加特権配らないとまともに運用できない国もあるから、そういう国は政府改革妥協しても仕方ないけど。 --  &new{2022-10-14 (金) 09:22:18};
-補記追加 --  &new{2022-10-14 (金) 17:13:21};
-階級の法的権利特権は20年間最低自治率+25%の効果があって、自治率0の②パターンは存在し得ないことも言っておく --  &new{2022-10-15 (土) 01:13:19};
-獲得領土が自治度が50%(請求権ありだと40%)スタートなので、初期の拡張が早い国家は相対的に階級の法的権利の影響が少ない。しかし、自治度-25%は陸軍FL-25%でもあるので初期の拡張は厳しくなる。 --  &new{2022-12-20 (火) 18:04:01};
-OPMスタートだと特にデメリットなく採用できるな --  &new{2022-12-20 (火) 19:34:56};
-法的権利の特権使わなくても、初期拡張しやすいOPMなら征服ですぐ直轄領回復するからあんまり使わないな --  &new{2022-12-21 (水) 07:44:27};
-階級の法的権利を発動させた上で、さらに20%もしくは10%まで土地を売りまくるという戦略もある。 --  &new{2022-12-21 (水) 14:39:36};
-政府改革のページの編集ついでに検証したのですが、どうやら君主制Tier6の三部会、エチオピアの聖職者特権などの一部の政府改革進捗補正はモニュメントや直轄地ボーナスと別枠で乗算でかかるみたいです。今は補正を得られる項目が貴重だからあまり影響ないと思うけど、そのうち数値修正や要素追加されたら政府改革を早く進めるテクとして役に立つ可能性があります。(もう片方の補正と統合される可能性も無きにしも非ずですが。) --  &new{2023-01-31 (火) 07:10:10};
-データファイルを見ると三部会のは「monthly_reform_progress_modifier」でカゼルタ宮殿は「reform_progress_growth」になってる。全然気づいてなかったけどちゃんとこれからちゃんと書き分けないとイカンな --  &new{2023-01-31 (火) 23:17:50};
-正確には↑の他にネイティヴ建物の「monthly_reform_progress_building」とリトアニアのミッション補正(lit_efficient_sejmiks_modifier)&ネイティヴ政府改革の「monthly_reform_progress」もあるのね。最後のはスペルミスかもしれないけど --  &new{2023-02-01 (水) 01:00:08};
-上記の通りスペルミスじゃなくてちゃんと別の補正でした。3ないし4種類あるとか何割のプレイヤーが把握してたんだろう --  &new{2023-02-01 (水) 12:21:06};
-上記じゃなくて政府改革のページでした --  &new{2023-02-01 (水) 12:21:54};
-おつです、2種類あったのを見つけただけでも驚いたのにその倍まで紛らわしい補正があるとか仰天ですわ --  &new{2023-02-01 (水) 21:21:37};
-オスマンでプレイしているのですが、階級の法的権利を利用すると収入だけでなくFLも25%減るためかなり収支が厳しくなってしまいます。採用する戦略では財政よりも低直轄地ペナルティで征服地の自治度が下がらなくなることをを問題視して採用しているのでしょうか? --  &new{2025-02-22 (土) 11:40:49};
-それ慣れた人が効率突き詰めて進めるための戦略なので、慣れてなければそもそも直轄地減らさないで進めること優先したほうがいいよ --  &new{2025-02-22 (土) 12:39:36};
-首都の自治率は0%固定だから法的権利の最低自治率デバフを受けないので国力が首都に集中しているなら採用する事がある。正直それくらいでしか使わない。 --  &new{2025-02-23 (日) 13:44:15};
-ありがとうございます。使わない方針で進めてみます。 --  &new{2025-02-23 (日) 13:54:41};
-OPM開始だとやる価値はあるんだが、オスマンみたいな大国だとマジでやらんほうがいいと思う --  &new{2025-02-23 (日) 15:50:44};
-初級者が「階級の法的権利」を使ってみた感じ、最高効率で直轄領売却&行使タイミングで領土没収(35%にまで回復できる)すれば大国でもだいたい使い得だと思った。一時的な自治率悪化は直轄領売却の利益が補ってくれる。 --  &new{2025-07-21 (月) 10:37:34};
-君主点+1の特権のとこ、問題なのは税収なんかじゃなくて自治度の方だと思うが --  &new{2025-08-13 (水) 15:56:20};

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