![[PukiWiki]](image/pukiwiki.png "[PukiWiki]")
本ページの内容は、ver1.29.4で確認されたものです。
単なる仕様解説というよりテクニック要素が強いものは各国戦略/汎用戦略に掲載されています。
v1.30で確認
無理です。
ただし次のような代替手段がある。
v1.30で確認
他の勢力に州を譲渡する各方法のTips。
いずれの場合でも自国のコアは消滅する。
ver1.30で階級は大きく変化し、これまでの相互作用から、特権を与える仕様に変化した。ここでは、与えることが望ましい特権、そうでない特権について説明する。なお、説明するのは基本三種(僧侶、貴族、商人)のみである。
まず初めに、君主点を+1する各種特権の優先度は非常に高く、ゲーム開始時に与えるべきだろう。直轄地/Crown Land過少によるペナルティーを受けるが、そのデメリットはメリットに比して小さい。
最初は絶対主義は関係ないし、ティムールなど一部の国を除き属国への悪影響も無視できる。
税収の減少は特にゲーム序盤においては痛いが、君主点が+1されるメリットとは比較にもならない。
具体例を示そう。直轄地の過少で税収には-10%~20%のペナルティーを受けるが、ゲーム開始時の月収はオスマン、イングランドで10D、フランスで8Dであり、税収-20%であっても、オスマンほどの大国でようやく月 2Dの損失になる。（月収30D越えの明は例外だが）
これは、顧問がレベル1でも１D/月、レベル2で4Dであることを考えると、よほど効率よく君主点を稼げるといえるだろう。
また、直轄領はseize landの他に土地を征服することや（Estatesを参照）、及び直轄領が少ない状態で階級の議会を開くことで得られるAgendaの報酬によっても回復させることができる。そのため初期拡張を素早く行うことや議会を開催するタイミングを調整することで直轄領によるデバフを受ける期間をseize landのみで直轄領を回復する場合の期間と比較して大幅に短くすることが可能である。
また、直轄地が11%未満で各政体・宗教に対応する階級(ヒンドゥー教の場合：バラモン、君主制の場合：貴族、共和制の場合：市民、神権制の場合：聖職者、部族政体：無し 条件が重複する場合はより先にあるものが優先される)が存在する場合*1、Estate Statutory Rights/階級の法的権利というイベントが起こり、直轄地が30%弱まで回復する代わりにseize landが不可能になり、首都以外の最低自治度が25%になる特権が付与され、20年剥奪できない。
このイベントを利用することで、初期に君主点を増やす特権を与えつつ直轄地を確保できる。ただし、この手を使う場合は、剥奪に備え、特権が付与される階級の影響を削り、公約達成や交易品の独占系特権(後述)で忠誠を稼いでおこう。初期拡張が困難な国やスタート時の政府ランクが公国ランクで自治率上昇ペナルティが厳しい国、属国を多用する戦略を採用したいが周辺国の独立支援による介入に対応できなさそうな場合などで特に有用。
階級の忠誠均衡点は基礎値が30であり、各種特権などによって変動し、階級の忠誠はその地点に向かって自然に変動する。
seize landの際、階級の忠誠が50未満だと反乱が発生する。この反乱は規模こそ小さいものの、国の数が大きいと連隊数が増え、州を占領すると直轄領が減るため、非常に厄介だ。
よって階級の忠誠を稼ぐために、なるべく忠誠均衡点は50まで上げておくおうがよい。ただし議会の開催で忠誠を5稼げるので、seize landの前に議会を開催するようにすれば均衡点は45でよい。
そこで考えるべきは影響力との兼ね合いである。基本的に、影響は高ければ高いほど階級の忠誠度による補正が増えるのだが、特権を剥がしづらくなる。
Estates Statutory RightsやThe Nieszawa Privileges*2のような是非はがすべき特権が存在するときに厄介だし、絶対主義の時代以降に絶対主義確保のため、階級から特権を奪うときにも障害になる。
そこで、筆者は各種独占系を付与することを勧める。
これらの特権は影響力を上げずに忠誠均衡点を+10%し、さらに10年ごとに重商主義を+1してくれる。ただし、その産物から得られた収入の20%が失われる。
厄介な貴族階級は独占を与えつつ、ほかの階級はFree Enterpriseなど、忠誠も影響も上がる特権を付与するといい。
また、忠誠均衡点は威信で±5%,宗教統一度で最大+5%,各種アイデアで+10%される。特に取る機会の多い宗教アイデアは僧侶の忠誠均衡点を上げることは憶えておいた方が良い。
絶対主義の時代のあとは、絶対主義確保のために君主点+1の特権以外(場合によってはより有用な特権を残す)は剥がしていこう。
直轄領が75%以上の時は絶対主義上限が+15されるので、これらの特権のペナルティーは相殺できる。
また、宮廷と地方の国難で絶対主義上限を+20できる。これによって絶対主義100を保ちつつ、特権を与えられる。
たとえば外交枠+2のstrong duchiesなどの強力な特権をこの枠に入れると良い。
こちらに転載しました。
MTTH(Mean Time To Happen)はイベントの起こりやすさを表す数値。イベントの発生は設定ファイルに指定された間隔（デフォルトだと20日）で判定され、
確率は1-(2^(-n/T))。（ｎ：設定ファイルによるイベントの発生間隔、Ｔ：MTTH）
イベントが実際に発生する確率は、イベントが発生トリガーを満たしてからの経過日数によって二次関数的でMTTHに達するまで確率は急上昇し50%になったあと、急に上がりが悪くなっていく。
以下の画像を見れば一目で分かる。
https://eu4.paradoxwikis.com/Events
例：MTTHが365dayの時、20日ごとに約3.73%の確率でイベントが起こる。180日経過で約29%になり、365日経過でほぼ50%になり、850日経過で約80%になり、1200日経過でやっと約90%になる。
1200日の例の理屈は、3.73%を(1200/20=)60回連続で外し続ける確率は約10%(=1回以上起こる確率は約90%)ということ。
イベントファイルを見る場合、MTTHはdayではなくmonthなどで定義されている場合もあるので注意。
またMTTHは様々な補正が掛けられ条件により長くなったり短くなったりする。
例えばKing of Burgundy Dies のMTTHは500monthだが後継者がいないと0.75倍の375になり、warscoreが0以下だと0.85倍の425になる。このように条件（今回は戦争での勝利）を満たすことで有利なイベントを起きやすくできる。
なお、これらの条件は累積する。先の例で言えば、後継者がおらずwarscoreが0以下の場合、500×0.75×0.85=318.75monthになり、判定ごとに0.145%の確率で発生することになる。
最新の10件を表示しています。 コメントページを参照
