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他の国家に領有されていない未開拓の土地に自国民を住まわせることで、そこを自国の領土として確立させる。
植民対象とするプロヴィンスに植民者を派遣し、現地に到着すると植民が開始される。イベントによって植民が開始されることもあり、また、戦争の和平交渉・植民地の接収によって植民地を増やすこともできる。
植民中のプロヴィンスはその実行者の領土として扱われる。
DLC「The Cossacks」を導入している場合、原住民政策を決定していないと植民ができない。
ある未開拓地プロヴィンスに植民が可能かどうかは、そのプロヴィンスに最も近い自国のコア州からの距離で決まる。この距離のことを植民距離(=植民範囲)という。
植民距離は外交技術レベルによって変動する。植民距離は戦争にて獲得したプロヴァンスをコア化できる距離とも等しい。コア化出来ない距離の領土は獲得不能である*1。
技術LV | 0 | 3 | 7 | 9 | 11 | 15 | 17 | 19 | 23 | 26 |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
植民距離 | 60 | 160 | 275 | 325 | 425 | 475 | 525 | 575 | 725 | 925 |
通常、植民を開始するのに必要な植民者は、以下の方法によってそれぞれ1人ずつ増やせる。
植民地の移住者/Settlerを増やしていき、1000人に達すると植民完了(=都市化)となる。植民が完了した時点で通常のプロヴィンスになり、テリトリーコアが付与される。
移住者が400人に達するとその州が産出する交易品が決定する。州の地理的状況に応じて変化する確率に従って、ランダムに決まる*2。
植民者がプロヴィンスに到着した段階で移住者は10人である。定量的に増加する人数は植民地成長の数値に従う。
移住者は原住民の蜂起の成功や不十分な植民地維持費などによって減少することもあるほか、イベントによって増減する可能性もある。
移住者の人口が0人になるとその植民地は放棄されて元の無主地に戻り、現地に派遣されていた植民者は本国に戻される。
1年間で自然に増加する移住者の人数を表す。毎月、この数値の1/12だけ移住者の人口が増加する。植民地成長は外交技術Lvに応じて増加する。
技術LV | 0 | 3 | 10 | 15 | 22 | 26 | 32 |
---|---|---|---|---|---|---|---|
植民地成長(年あたり) | +10 | +25 | +35 | +50 | +75 | +100 | +150 |
このほかに、以下の項目によっても増減する。
探検アイデアの4個目(+20)、拡張アイデアの3個目(+10)、拡張-探検ポリシー(+20)、統治-探検・探検-富豪・人文-探検・軍質-拡張の各ポリシー(+10)、各国NI、綿花の交易品ボーナス(+20)
原住民政策「抑圧政策」(+20)、市民階級との交渉(+10)、プロテスタント能力「異端者の追放」(+15)、テングリの第二国教「正教会」(+10)、発見の時代の能力(+50、ポルトガルのみ)
植民地維持費(低いほど減少)、土地がArid/乾燥・熱帯/Tropical・極寒/Arctic(-10)、隣接州がその国の領土でない(-5)、トルデシリャス条約の効果(後述)、イベントやミッション報酬などの補正
植民中のプロヴィンスに植民者が派遣されている間、毎月ごとにこの確率だけ移住者の人口が25人増加する。
基礎値 | +10% |
同大陸 | +5% |
移住者人口 | 100人ごとに-1% |
生産効率 | 1%ごとに+0.2% |
原住民積極性 | 1ごとに-0.5% |
植民国と同じ宗教の州 | +1% |
植民国と同文化の州 | +1% |
植民国と同文化圏の州 | +1% |
統治-探検・ 拡張-富豪・ 探検-革新の 各ポリシー | いずれも+5% |
植民地維持費。基本となる維持費は、1か所あたり2(D)である。
ただし、同時に植民している植民地の数がその国が持つ植民者の数を超えると、[(その植民地の時点での超過数)^2]倍の費用が元の維持費に追加で必要となる。
例):植民者が2人のとき、植民地維持費(D)は1か所目,2か所目,3か所目…の順に2,2,4(=2+1^2*2),10(=2+2^2*2),20(=2+3^2*2)…となる
維持費は経済タブのスライダーで調整できるが、減らす量に比例して植民地成長にペナルティがかかる。維持費100%であればペナルティは発生しない。
植民した場合、そのプロヴィンスの文化及び宗教は植民を行った国のものに上書きされる。但し、貿易会社リージョンに属するプロヴィンスは、元の宗教・文化が維持される。
貿易会社リージョンでも原住民の人口が0人の州は従来通り植民した国家の文化・宗教で上書きされる。これは後述の原住民への攻撃によって原住民人口を0人に減らしたときも同様である。
原住民への攻撃を実施するのは、都市化する前であれば植民開始後でも構わないが、原住民を全滅させた後で植民者が現地に派遣されている必要がある。
戦争の和平交渉や植民地の接収で他国の植民地を奪った時も、自国の植民者を派遣すれば自国の宗教・文化に上書きできる。
戦争中、植民地は通常の州と同じように占領される。植民地が占領されても成長は停止しない*3が、現地に植民者が派遣されているのであれば、本国へ送還される。
占領中に移住者人口が1000に達して都市化した植民地は元の持ち主の領有するプロヴィンス(但し占領下)のままである。
占領した植民地に軍がいる場合、軍事点25点を消費して植民地の接収/Seize Colonyを行うことができる。対象となった植民地はこれを実行した国の支配下に移る。
また、同じく占領中の植民地に軍がいる場合、軍事点5点を消費して植民地の焼き討ち/Burn Colonyを実行することが出きる。
これを受けた植民地は完全に破壊され、元の未開拓地に戻る。
ちなみに、和平交渉で植民中の土地を割譲することも可能である。
南北アメリカおよびオセアニアには12の植民地リージョンが設定されている*4。この3つの大陸の外に首都を置く国家が1つの植民地リージョンに5つ以上のコアプロヴィンスを得た時、植民地国家が形成される。
植民地国家は元の国の従属国家として扱われる。
植民地国家がある植民地リージョン内でその宗主国が領有する州は一瞬の後、すべてその植民地国家に移譲される*5。但し、宗主国が植民中の土地は植民が完了するまで宗主国の領土として扱われる。
植民地国家は以下の特徴を持つ。
→こちら
DLC「El Dorado」を導入していると、カトリックの国はトルデシリャス条約の影響下におかれる。
ある植民地リージョンで最初に植民地国家を作ったカトリック国は、教皇との関係が+50以上の場合、その植民地リージョンで植民するときに植民地成長+10/年のボーナスを得る。
以後、他のカトリック国がその植民地リージョンに入植した場合、その州の植民地成長-20/年、教皇影響度-10、教皇領及びボーナスを受けている国家との関係-50のペナルティが与えられる。
後ろ2つのペナルティは植民者がプロヴィンスに到着した時に発生する。
1つの国家が複数の植民地リージョンでボーナスを得ることは可能である。
植民地国家を持つ国を完全併合・統合したりすると、その国が持っていた植民地国家は併合した国家の支配下にそのまま移譲される。
移譲される植民地国家のある植民地リージョンにすでに植民地国家を持っていたとしても、元からの国家と移譲される国家が合同することはなく、この2つが並立する。
国名は変わらないが、国家の色は自国に応じたものに変わる。
アフリカとアジアには合計で16個の貿易会社リージョンが定められている。すべての国家は、その首都と別大陸にある貿易会社リージョン内に位置し、テリトリーに属する州を貿易会社に設定できる。
貿易会社にしたプロヴィンスには以下の補正が与えられる。
貿易会社の州は、テリトリーの自治度下限を無視することができる(0%まで下がる)。
この為にマイナス補正が多めにあっても他のテリトリーより内政値が最終的に高くなる、DLCで会社投資が出来るようになっていれば尚更、その為に早めに貿易会社に設定するのが望ましい。
また、州の宗教への寛容度や非受容文化であることに由来するペナルティは発生せず、宗教統一度の計算にも用いられない。
貿易会社リージョンはそれぞれ1つのトレードノードに対応している。ある1か国が貿易会社に設定している州の交易力が、各ノードの州交易力合計の51%以上を占める時、その国は商人+1のボーナスを得る。
貿易会社リージョンの地図:
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v1.29現在、東南アジアは2つの貿易会社リージョンに分化されている。
未開拓のプロヴィンスには原住民が居住している。この原住民は外敵に対して蜂起することがある。蜂起は植民を行っている間や、軍が未開拓地プロヴィンス上に移動したとき発生する可能性がある。
蜂起した原住民が植民地の占領に成功すると、その植民地の移住者が減少する。占領に参加した原住民の連隊数1つにつき100人の移住者が減少する。
原住民の戦闘能力自体は(最序盤以外は)脅威ではないので、適当に軍を配置して戦闘に持ち込めばたやすく駆逐できる。ただし陸軍維持費を最低近くにしているときは注意。
原住民は州ごとに以下3種のステータスが設定されている。
原住民ユニットはその州が位置する大陸によってそれぞれ異なる性能を持つ。
DLC「The Cossacks」を導入していると有効になるシステム。
未開拓のプロヴィンスに居住する原住民に対する政策方針を3つの内から選ぶ。このシステムが有効な場合、いずれかを選択するまで植民は行うことができない。
方針は変更することも可能だが、安定度-1のペナルティが与えられる。
・共存政策にすると反乱が起きなくなるので兵を置く手間が一切なくなりオススメできる。
また、たんに侵入する際にも反乱がおきないので、気軽に見入植地を経由して進軍などができる。
探求と拡張のポリシー前提だが交易も良い。
ロシアのNIを取得することによって使用可能になる特殊な植民方法。
自国が領有する州(植民が完了していない土地は除く)に隣接する未開拓の州に、植民者を使用せずに植民を行う。
外交点20点を消費することで対象の州で即座に植民が開始される。通常の植民と異なり植民地成長の値は使用せず、ランダムに5~15人の移民者人口が毎月増加する。
この方式では植民維持費はかからず、通常の植民方式による他の植民地の維持費にも影響を与えない。
少数派の追放はDLC「Golden century」で解禁されるシステムで、国内の主要文化でない文化、国教でないプロヴィンスの少数派を追放し、主要文化、国教に塗り替える*6。
少数派の追放は植民地リージョンに属する地域のみ行えて、植民者を送り込む際に追放するプロビの文化転向 / Culture Conversionコストに応じた外交点を消費する。
なお、文化転向と同様に分離主義を持つプロビからは少数派の追放を行うことはできない。
少数派を追放している入植地は放棄/abandonしない限り植民者を呼び戻すことはできない。
追放先のプロビは追放元のプロビの文化、宗教となり、入植地は完成時に追放元のdevに比例するdevが加算される。
世界には未知の土地/Terra Incognita(TI)が存在する。これに覆われている州は領有者や開発度も含めてすべての情報が不明となる。
州が未知の土地である間は植民できない。未知の土地を自発的に明らかにするには征服者/Conquistadorや探検家/Explorerを雇用してその州を探検する必要がある。
征服者及び探検家は探検アイデア2やノルウェーのNIを取得することで作成・探検が可能になる*7。
征服者・探検家は将軍や提督と同じように作成・軍に配置できるが、能力値は実際の陸軍・海軍伝統値の80%程度換算で生成される。
探検方法は以下の通り
海洋探検で未知の土地を発見すると、海面1つごとに海軍伝統が+1される。陸地を発見しても陸・海軍伝統は上昇しない。
戦争相手が領有する未知の土地に属する州は、征服者を任命した軍でなくても進入することができ、実際に到達した州は未知の土地から外れる。
移動しようしたプロヴィンスがZoCや海峡封鎖によって移動不可能であった場合、移動はキャンセルされる。
DLC「Mare Nostrum」を導入していれば、以下の2種の外交行動によって州を地方/Region単位で発見することができる。
外交コマンドから地図の共有を要請することができる。
要請が承諾されれば、指定した地方で発見している州が自国でも明らかになる。このとき、要請した国は威信-15、承諾した国は威信+10を得る。
地図を共有できる地方は、要請する国家が隣接する地方に陸軍を配置させている地方に限られる。
外交技術Lv6で解禁される諜報コマンド。
諜報網50%を消費することで、指定した地方で対象国がすでに発見している州を自国でも明らかにする。指定できる地方は、隣接する地方に陸軍を配置させている地方に限られる。
ロシアや植民地国家などの一部の国は,、植民した州に隣接する州が自動的に明らかになるNIを持っている。
このほか、次の条件のいずれかに当てはまる州は時間経過とともに未知の土地から外れる可能性がある。
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