v1.4より従属国家(Subject Nation)という概念ができた。これは従来の属国(Vassal)、同君連合(Personal Union)に加え、v1.4で追加され植民地国家(Colonial Nation)をさす。またDLCのArt of Warは衛星国(Client State)と辺境伯(March)を、Mandate of Heavenでは朝貢国(Tributary)を追加している。
※v1.4で導入された保護国(Protectorate)はv1.20で廃止された。
※従属国家タブに表示されるものの性質が大きく異なる貿易会社 / Trade companyについては交易解説で説明する。
外交枠の消費免除 | 併合 | 貢納金 | 交易力 | 作成 | |
属国 | × | 〇 | 〇 | × | 〇 |
同君連合 | × | 〇 | × | × | × |
植民地国家 | 〇 | × | 〇 | 〇 | △ |
衛星国 | × | 〇 | 〇 | × | ◎ |
辺境伯 | × | × | × | × | 〇 |
朝貢国 | 〇 | × | ◎ | × | △ |
大名 | 〇 | 〇 | 〇 | × | ▲ |
戦争、外交交渉、属国の開放を通じて成立する。
外交によって属国化するには、
以上の条件を満たす必要がある。
属国は以下の特徴を持つ。
10年以上属国であり、かつ関係が190以上、自由欲求が50未満の場合、外交点を消費し長時間を経て併合することができる。
以下の式で求める属国の各プロヴィンスの必要量の合計からその国を併合するのに必要な総外交点が算出できる。
1プロヴィンス当たりの必要外交点 = (8×開発度)・(1-統治効率)・(1+属国併合補正)・(1+コア化コスト補正)
併合を開始すると、毎月ある量の外交点が消費されていく。積み立てられた総外交点が上記の必要総外交点に達すると、その属国は消滅し宗主国に完全に併合される。
なお、総必要外交点は影響アイデア3(-25%)、影響-統治ポリシー(-20%)、富豪-影響ポリシー(-10%)、その他NIによって削減される。
併合中にこれらの効果を獲得した場合でもそれまでに消費し積み立てられた外交点は変化しないため、併合進行度は結果的に大きく進展する。
ただし進行度が100%を超えた分の外交点は返還されない。
一か月で消費される外交点は以下の合計で決まる。合計値が0以下となった場合、併合は一時停止するが後退することはない。
併合開始後に対象国の自由欲求が50以上となると、併合が止まり外交点の消費も止まる。
対象国の首都が占領されたり、いずれかのプロヴィンスが反乱軍に占領されたりしていると、併合が止まる上に外交点の消費は続き、無駄にすることになる。
ある属国の併合が完了すると外交評判に-3のペナルティが10年間かかる(重複はしないが、有効期間は最後の併合完了を元とする)。
この間は他の属国併合に悪影響を及ぼすため、同時に複数完了するように調整すると効率が良い。
また他のすべての属国からの評価に-30のペナルティがかかる。またこれがHRE構成国の場合、独従問わずすべてのHRE構成国からの評価に-25のペナルティがかかる。
これらは重複するが、最期の併合完了から20年経過するとすべての国から消滅する。
例:従属国A,B,C,Dがあり、A,DがHRE構成国の場合、A,B,Cを併合完了するとDとの関係が-115悪化し、全てのHRE構成国に対して関係が-25悪化する。
君主制の国家で後継者が不在の場合、同じ王朝の国家と同君連合を結ぶことがある。
また、王座の請求などの外交行動を通しても成立しうる。成立・消滅の条件については同君連合に関する事項を参照。
同君連合は以下の特徴を持つ。
保護国はv1.20でゲームから除去されました。
戦争、外交交渉、属国の開放を通じて成立する。
対象国との技術グループの補正差が50以上であることが条件。
保護領は以下の特徴を持つ。
南北アメリカは11の植民地リージョンに分割されている。この1つのリージョンに1つの国家が5つ以上海外領土を保有した場合、そこは植民地国家として独立する。植民地国家は元の国家の従属国として扱われる。
植民地国家は以下の特徴を持つ。
外交技術23以上になると、自国の首都と同じ大陸もしくは陸路で直結したプロヴィンスに国名・政体(君主制or共和制、前者ならばさらに同王朝or異王朝)・旗を設定して衛星国を建国できる(建国ボタンはプロヴィンスの自治度表示の下にある)。
国教は宗主国と同じで、最初に建国したプロヴィンスの文化が主要文化となる。
特徴は属国に準じるが、加えて以下の特徴を持つ。
属国を辺境伯に任命する(Designate as March)ことで成立する。
辺境伯は以下の特徴(抜粋)を持つ。
辺境伯は廃止(Revoke March)することで通常の属国に戻すことができるが、対象国の自由への欲求が上昇する。
外交交渉を通じて成立する。特定の前提条件が無く属国化よりはるかに容易だが、この方法で宗主国となれるのは東方宗教グループ(儒教、仏教、神道)国家、遊牧民技術(Nomad)国家、もしくは中華皇帝(Emperor of China)のみ。条件に満たない国家は、講和で敵の朝貢国家を譲らせることでのみ獲得できる。
朝貢国が出来てから条件を満たさなくなっても関係が失われることはない。
朝貢国は以下の特徴を持つ。
→幕府と大名
成立方法は属国に準じる。幕府政体(Shogunate)の国家のみが持つことができ、逆に幕府政体の国家は通常の属国を持てない。
特徴も基本的に属国に準じるが、加えて以下の特徴を持つ。