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データ
本ページの内容は、ver1.??で確認されたものです。
属国の解放については各国戦略/汎用戦略の外交「従属国を用いた拡張」を御覧ください。
宗主国 / Overlordは、自国の従属国に対してその領地の開発、建造物の建造を行うことができる。
また、従属国の領地で自国の兵の徴募/船の建造を行うことができるほか、従属国の持つ開戦事由を用いて他国に宣戦できる。(一部例外あり)
従属国の領地で布教することもできるが、布教するのは従属国の奉ずる宗教である。
従属国にはそれぞれ異なる交渉を行える。（補足のない場合、DLC Common Senseの有効化で解禁される）
※従属国タブに表示されるものの性質が大きく異なる貿易会社 / Trade companyについては交易で説明する。
| 外交枠 | 併合 | 貢納 | 交易力移譲 | |
|---|---|---|---|---|
| 属国 | 要 | 可(10年) | 税収 | 選択可 |
| 同君連合 | 要 | 可(50年) | なし | 不可 |
| 植民地国家 | 不要 | 不可 | 関税 | 自動 |
| 衛星国 | 要 | 可(10年) | 税収 | 選択可 |
| 衛星国辺境伯 | 要 | 不可 | なし | 選択可 |
| 辺境伯 | 要 | 不可 | なし | 選択可 |
| 朝貢国 | 不要 | 不可 | 選択可 | 不可 |
| 大名 | 不要 | 可(10年) | 税収 | 選択可 |
戦争、外交交渉、属国の開放を通じて成立する。
属国Aを持っている国Bを完全併合すると、Aは自国の属国となる。
属国Aを持っている国Bを属国化すると、Aは独立する。
属国は以下の特徴を持つ。
外交によって属国化するには、
以上の条件を満たす必要がある。
※以下の国は外交的属国化できない
| 判断基準 | 数値 | 判断基準 | 数値 | 判断基準 | 数値 | |||
| 以上を合算し、＋1以上になれば承諾してくれる | ||||||||
| 対象 国の 態度 | 同盟・友好 ・脅威 | +10 | 信頼 | 50以上 | 50を5上回るごとに +1 | 対象の政体が 商業共和制 | -30 | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 中立 | -20 | 50~30 | 50を2下回るごとに -2 | 自国の政体が 商業共和制 | -10 | |||
| 敵対・激怒 | -100 | 30未満 | -2000 | 外交評判 | +1ごと | +3 | ||
| 婚姻関係 | +10 | 国境の距離 | 1ごとに-0.5 | -1ごと | -3 | |||
| 兵力格差*1 | +20~-40 | 対象が HRE | 自国も | -25 | 国教 | 異端 | -10 | |
| 経済的格差 | +30~-90 | HRE外 | -75 | 異教 | -20 | |||
| 対象の 政府ランク | 自国を1ランク 下回るごとに +10 | |||||||
一定の条件を満たす場合、自国領内にコアがある国を属国として復活させることができる。
属国解放は自国の外交タブの各国とのopinionが並んであるところの下にあるボタンから行える。
実行すると、対象国のコアがある領有する州がすべて復活させた属国領となる。（解放を行った国の首都を除く）
また属国解放時にはプレイ国家を解放する国に変更できる（ただし、実績の多くが達成不可能になる）
10年以上属国であり、かつ関係が190以上、独立欲求が50%未満の場合、DIPを消費し長時間を経て併合することができる。
以下の式で求める属国の各州の必要量の合計からその国を併合するのに必要な総DIPが算出できる。
1州当たりの必要DIP ＝ (8×開発度)・(1－統治効率)・(1＋属国併合補正)・(1＋敵対的コア化コスト補正)
併合を開始すると、毎月ある量のDIPが消費されていく。積み立てられた総DIPが上記の必要総DIPに達すると、その属国は消滅し宗主国に完全に併合される。
なお、総必要DIPは影響アイデア3（-25%）、Influence-Administrative Policy（-20%）によって削減することができる。その他オーストリアなど限られた国のNIやミッションなどでも削減できる。
併合中にこれらの効果を獲得した場合でもそれまでに消費し積み立てられたDIPは変化しないため、併合進行度は結果的に大きく進展する。
ただし進行度が100%を超えた分のDIPは返還されない。
一か月で消費されるDIPは以下の合計で決まる。合計値が0以下となった場合、併合は一時停止するが後退することはない。
併合開始後に対象国の独立欲求が50%以上になると、併合は中断されDIPの消費も止まる。
対象国の首都が占領されたり、いずれかの州が反乱軍に占領されたりしていると、併合が中断される上にDIPの消費は続き、無駄にすることになる。
ある属国の併合が完了すると外交評判に-3のペナルティが10年間かかる（重複はしないが、有効期間は最後の併合完了を元とする）。
この間は他の属国併合に悪影響を及ぼすため、同時に複数完了するように調整すると効率が良い。
また他のすべての属国からの評価に-30のペナルティがかかる。ただしMarch(辺境伯)はこの影響を受けない。
併合した属国がHRE構成国の場合、独従問わずすべてのHRE構成国からの評価に-25のペナルティがかかる。
この関係悪化は重複し、年1ずつ改善していくが、20年間併合しないでいると突然消滅する。(帳消しになる)
例:属国A～Cがあり、BとCがHRE構成国の場合、AとBを併合するとCとの関係が-85悪化し、全HRE構成国との関係が-25悪化する。
併合完了後は、元属国のコア州はそのままコア州となる。
また、軍隊も引き継がれるため、上限オーバーに注意。
DLC Art of War有効時
属国/衛星国を外交タブから辺境伯に任命する(Designate as March)ことで成立する。
辺境伯は以下の特徴(抜粋)を持つ。
辺境伯は廃止(Revoke March)することで通常の属国/衛星国に戻すことができるが、安定度が-1され*2、対象国との関係が-50悪化する。
DLC Art of Warが必要
汎用戦略のページもご参照ください。
外交関係枠に計上される。
外交技術23以上になると、自国の首都と同じ大陸内、もしくは首都と陸路で直結した州に国名・政体（君主制or共和制、前者ならばさらに同王朝or異王朝）・旗を設定して衛星国を建国できる（建国ボタンは州の自治度表示の下にある）。作成時、休戦期間は生じない。
国教は宗主国と同じで、最初に建国した州の文化が主要文化となる。
特徴および可能な交渉は属国に準じ、辺境伯に任命することもできるほか、加えて以下の特徴を持つ。
キリスト教国家限定。君主制の国家で後継者が不在の場合、同じ王朝の国家と同君連合を結ぶことがある。
また、王座の請求などの外交アクション、同君CBによる講和を通しても成立しうる。成立・消滅の条件については同君連合に関する事項を参照。
同君連合下位国Aを持っている国Bを同君化すると、Aは自国の同君下位国となる。
同君連合下位国Aを持っている国Bを完全併合すると、Aは独立する。
同君連合下位国Aを持っている国Bを属国化すると、Aは独立する。
同君連合は以下の特徴を持つ。
植民地国家はDLC Leviathan 有効化で３つの形態を持つようになる。詳しくはこちらを参照。
南北アメリカおよびオセアニアには12の植民地リージョンが設定されている。この3つの大陸の外に首都を置く国家が1つの植民地リージョンに5つ以上のコア州を得た時、植民地国家が作成される。
植民地国家は元の国家の従属国として扱われる。
宗主国消滅時の挙動はこちら
植民地国家は以下の特徴を持つ。
DLC Mandate of Heaven有効時
外交交渉を通じて成立する。特定の前提条件が無く属国化よりはるかに容易だが、この方法で宗主国となれるのは中華皇帝、封建部族、遊牧民(Nomad)国家、東方宗教グループ（儒教、仏教、神道）国家、中華技術グループ国家、ポリネシア技術グループ国家、もしくは特定のミッションや特権を持った場合。
ただし、日本リージョンに首都がある国は同じ日本リージョン内の、中華亜大陸内に首都がある国は同じ中華亜大陸内の他国を朝貢国にすることはできない。（統一を促すためのルール）
条件を満たさない国家でも、和平協定で敵の朝貢国家を譲らせたり、宗主国を全土併合したりすれば宗主権が移動し朝貢国を手に入れることができる。
例外として、オスマンはイベントでクリミアを朝貢国にできる。この場合のみDLC Mandate of Heavenがなくても朝貢国となる。
朝貢国が出来てから条件を満たさなくなっても関係が失われることはない。
朝貢国は以下の特徴を持つ。
外交交渉によって他国を朝貢国にするor朝貢国になることもできる。
向こうが戦略的に興味を持っていなければ受け入れてもらえない。
| 判断基準 | 数値 | 判断基準 | 数値 | 判断基準 | 数値 | |||
| 以上を合算し、＋1以上になれば承諾してくれる | ||||||||
| 対象国 の態度 | 脅威 | +100 | 対象から の評価 | +4ごとに | +1 | 対象の 政府ランク | 王国 | -20 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 中立 | -50 | -4ごとに | -1 | 帝国 | -100 | |||
| 敵対・激怒 | -1000 | 国境間の距離 | 1ごとに | -0.5 | 外交評判 | +1ごと | +3 | |
| 自国が中華皇帝 | +10 | 対象の開発度 | 2ごと | -1*3 | -1ごと | -3 | ||
| 兵力格差 | 経済的格差 | |||||||
すべての従属国は宗主国に対して独立欲求/Liberty Desire(LDと略される)を持つ。
独立欲求が50%未満のときは宗主国に対して忠誠的/Loyalな態度をとるが、50%以上になると不忠/Disloyalな態度をとる。
不忠な国家は貢納金/関税を支払わなくなり、一部の交渉が行えなくなるほか、他国と独立支援・同盟関係を結び、独立戦争を起こすようになる。
このほか諜報アイデア4(-10%)、影響-攻撃ポリシー(-10%)、各種NIで低減でき、イベントや従属国との各種交渉によっても増減する。
イベントや交渉による独立欲求の増加/減少効果は、1%/年のペースで低減する。
ほとんどの従属国は、自力で従属状態から抜け出すには宗主国との戦争に勝つ必要がある。
独立戦争は独立欲求が50%を超えていないと起こすことができない。
従属国は基本的に他の国と同盟を結ぶことはできないが、以下の方法で協力を募ることができる。
これら2つは独立欲求が50%を超えていないとできない。例外的に、プレイヤーが操作している従属国は自国の独立欲求が50%未満でも締結できる。
独立戦争は、宗主国とともに戦争に参加している間でも構わず宣戦することができる。
DLC Art of War有効時 「なし」「支援的」「攻撃的」
DLC Rights of Man 有効時 「受動的」「守備的」「包囲」
配下の従属国に対し、戦争中の行動方針を与えることができる(朝貢国には設定することができない)。
方針はそれぞれの国に個別に設定でき、従属国インターフェイスからすべての国家を一斉に切り替えることもできる。
独立欲求が50%を超えている従属国は常に受動的に行動する。
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