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データ
本ページの内容は、ver1.29.4で確認されたものです。
世界には未知領域Terra Incognitaが存在する。未知の州は領有国や開発度など、すべての情報が不明となる。
州が未知領域である間は植民できない。
未知領域を自発的に明らかにするには征服者・探検家を雇用して探検する必要がある。
征服者・探検家は、探検アイデア1やノルウェーのNIを取得することで雇用・探検が可能になる*1。
海洋探検で未知領域を発見すると海域1つごとに海軍伝統が+1される。
DLC「El Dorado」無効化時
征服者・探検家を配置した陸軍・海軍を未知の州に直接進入させる。進入した州・海域は未知の州から外れる。
陸軍の場合、探検する州が他国に領有されているときは通行権を得ないと進入できないが、未開国の領土であれば通行権を得ずに進入できる。
海軍の場合、探検家の機動能力に応じて進入した隣の海域や隣接する沿岸州も明らかにされる可能性がある。
DLC「El Dorado」有効化時
海洋探検は自動化され従来の手動による海洋探検はできなくなる。
大型船または小型船の計3隻以上からなる艦隊に探検家を任命し、艦隊任務欄から探検→対象海域*2を選ぶことで自動探検が開始される。
探索単位ごとに、海域と沿岸州に対応する二種の探検任務が存在する。
探検が行われるのは植民範囲内の海域・沿岸州に限られるが、一度の探検で範囲内のすべてが探検できる。
探検中は損耗が発生しないが、探検中に探検家が死亡した場合、艦隊は自動的に最寄りの自国港に戻り、戻るまでの間は損耗が発生する。
征服者を配置した陸軍は新大陸において自動探索が可能になる。
この自動探索は新大陸全域を対象に黄金の七都市を求めて行うもので、探索中は様々なイベントが発生する。
この自動探索は地域を指定して行うものではないので、特定地域を探検したい場合は不向きである。
なお、陸軍の探検は手動探検を行うこともできる。新大陸以外は自動探索がないため手動で行うことになる。
DLC「Mare Nostrum」で有効化される。
「地図の共有 / Share Maps」が実行できる。
外交アクションが承諾されれば、指定した地方で対象国が発見している州が自国でも明らかになる。
このとき、要請した国は威信-15、対象国は威信+10を得る。
共有できるのは、要請する国が隣接する地方に陸海軍を配置している地方に限られる。
DLC「Mare Nostrum」で有効化される。
外交技術Lv6で「地図の窃盗 / Steal Maps」が解禁される。
諜報網50を消費することで、指定した地方で対象国が発見している州が自国でも明らかになる。
窃盗できるのは、要請する国が隣接する地方に陸海軍を配置している地方に限られる。
１．25年以上前に、隣接する州を自国が探検済みの州。
２．30年以上前に、自国の首都を発見している国が領有している州。
３．75年以上前に、自国と隣接している同じ文化グループ or 宗教グループの国が探検済みの州。
戦争相手の未知領域には征服者を任命した軍でなくても進入でき、実際に到達した州が発見される。
ロシアや植民地国家など一部の国は、植民した州に隣接する州が自動的に明らかになるNIを持っている。
領土の一部は発見済みだが首都未発見の国の場合、発見済みの州の情報を見れば首都が発見状態となる。
戦争状態となった国の首都は発見済みとなる。
国家に領有されていない未開拓州に自国民を送ることで、そこを自国の領土として確立させる。
植民対象とする州に植民者を派遣し、現地に到着すると植民が開始される。
イベントによって植民が開始されることもある。また、戦争の和平交渉・植民地の接収によって植民地を増やすこともできる。
植民中の州はその実行者の領土として扱われる。
植民を開始するのに必要な植民者は、以下の方法によって1人ずつ増やせる。
植民が可能かどうかはその州に最も近い自国のコア州からの距離で決まる。
この距離を植民範囲と呼び、外交技術によって基礎値が決まる。
| 技術LV | 0 | 3 | 7 | 9 | 11 | 15 | 17 | 19 | 23 | 26 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 植民範囲 | 60 | 160 | 275 | 325 | 425 | 475 | 525 | 575 | 725 | 925 |
以下によっても増加する。
植民地の人口を増やしていき、1000人に達すると完了となる。植民が完了した時点で通常の州になりテリトリーコアが付与される。
植民者が州に到着した段階の人口は10人である。
「植民地人口の増加」に従って成長を続ける。
人口は、原住民の蜂起成功・不十分な植民地維持費などでの減少、イベントによる増減が起こる可能性もある。
人口が0人になるとその植民地は放棄されて元の無主地に戻り、現地に派遣されていた植民者は帰還する。
人口が400人に達するとその州が産出する交易品が決定する。
交易品は州の地理状況に応じて変化する確率に従ってランダムに決まる*3。
一年間で自然に増加する人口を表し、外交技術によって基礎値が決まる。
毎月、この数値の1/12だけ人口が増加する。
| 技術LV | 0 | 3 | 10 | 15 | 22 | 26 | 32 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 人口増加/年 | +10 | +25 | +35 | +50 | +75 | +100 | +150 |
以下によっても増減する。
植民中の州に植民者が派遣されている間、毎月以下の確率で人口が25人増加する。
| 基礎値 | +10% |
| 同大陸 | +5% |
| 人口 | 100人ごと-1% |
| 生産効率 | 1%ごと+0.2% |
| 原住民積極性 | 1ごと-0.5% |
| 植民国と同宗教 | +1% |
| 植民国と同文化 | +1% |
| 植民国と同文化グループ | +1% |
| 拡張アイデア6 | +5% |
| 統治+探検ポリシー | +5% |
| 革新+探検ポリシー | +5% |
基本となる維持費は一箇所ごと2ダカットである。
維持費は経済タブのスライダーで調整できるが、減らす量に比例して植民地成長にペナルティが生じる。
同時に植民している植民地の数がその国が持つ植民者の数を超えると、[(その植民地の時点での超過数)^2]倍が追加で必要となる。
例：植民者が2人のとき、維持費は1か所目, 2か所目, 3か所目…の順に2, 2, 4(=2+1^2*2), 10(=2+2^2*2), 20(=2+3^2*2)…となる。
戦争中、植民地は通常の州と同じように占領される。植民地が占領されても成長は停止しない*4が、現地に植民者が派遣されているのであれば本国へ帰還する。
占領中に人口が1000に達し植民が完了しても、元の持ち主の領有する州（ただし占領下）のままである。
占領した植民地に軍がいる場合、MIL25を消費して植民地の接収 / Seize Colonyを行うことができ、対象となった植民地はこれを実行した国の支配下に移る。
また同じく、MIL5を消費して植民地の焼き討ち/ Burn Colony を実行することができ、対象となった植民地は完全に破壊され未開拓州に戻る。
なお、和平交渉で植民中の州を割譲させることも可能である。
植民中の州以外のすべての州を奪う和平を行うと、植民中の州における植民がただちに完了し通常の州に変わる。
植民した場合、その州の文化・宗教は植民を行った国のものに上書きされる。上書きは植民者が現地に到着した時点で起こる。
ただし、貿易会社リージョンに属する州は元の宗教・文化が維持される。
貿易会社リージョンでも、原住民人口が0人の州は文化・宗教で上書きされる。これは、後述の「原住民を攻撃」によって原住民人口を0人に減らしたときも同様である。
植民が完了する前であれば「原住民を攻撃」はいつでも実施できる。ただし、植民開始後に原住民を全滅させた場合は植民者が現地に派遣されていないと文化の上書きが起こらない。
この場合、再度植民者を派遣した場合には植民者が現地に到着した時点で上書きが起こる。既に派遣されている状態で原住民人口を0にした場合には、「新規入植機会 / Colonist chance」による人口増加が生じた時点で文化が上書きされる。
戦争の植民地の接収や和平で他国の植民地を奪った後も、自国の植民者を派遣すれば自国の宗教・文化に上書きできる。
DLC「Golden Century」で有効化。
国内の主要文化でない文化・国教でない州の少数派を追放し、主要文化・国教に塗り替える*5。
追放先は植民地国家リージョンに属する州に対してのみ実行でき、追放元の州の文化転向コストに応じたDIPを消費する。
Ver1.30より、外交点の消費がなくなったが追放元の文化や宗教の変化も無くなった。もとの土地のDevが低下するので改宗や文化転向のコストが結果的に下がる。Explorationアイデアをすすめることで植民にかかる維持費が無料になる。
なお文化転向と同様に、分離主義を持つ州からは追放を行うことはできない。
少数派を追放している入植地では、放棄しない限り植民者を呼び戻すことができない。
追放先の州は追放元の州の文化・宗教となり、完了時に追放元のDEVに比例するDEVが加算される。
DLC「Third Rome」で有効化。
ロシアのNIによる特殊な植民方法である。
植民が完了していない州を除いた自国が隣接する未開拓州に、植民者を使用せずに植民を行うことができる。
DIP20を消費することで対象の州で即座に植民が開始される。通常の植民と異なり人口増加の値は使用せず、毎月ランダムで5~15の人口が増加する。
この方式では植民維持費はかからず、通常の植民方式による他の植民地の維持費にも影響を与えない。
未開拓州には原住民が居住しており、外敵に対して蜂起することがある。
蜂起は、植民を行っている間や軍が州上に移動したとき発生する可能性がある。
蜂起した原住民が植民地の占領に成功すると、占領に参加した原住民の連隊1ごとに人口が100減少する。
原住民ユニットはその州が位置する大陸により異なる性能を持つが、戦闘力は脅威ではないので適当に軍を配置して戦闘に持ち込めばたやすく駆逐できる。
ただし、陸軍維持費を最低にしているときは負けうるので注意。
原住民は、州ごとに以下三種の値が設定されている。
以下によって原住民同化が更に大きくなる。
例：「交易政策」を選びNIを獲得したフランスが人口3000の州で植民を完了させたとき、3000/20000*(1+0.5+0.5) = 0.3だけ交易品生産量が増加する
DLC「The Cossacks」を導入していると有効になるシステム。
このシステムが有効な場合、三つの方針のいずれかを選択するまで植民を行うことができない。
方針は変更可能だが、変更時に安定度-1のペナルティが与えられる。
抑圧政策は、相対的に序盤ほど恩恵が大きく最速で植民を進行できるが、蜂起確率が下がらないので兵を必ず置いて原住民を排除する必要がある。
交易政策は、同化による交易品生産量の増加で最終的な植民地からの利益を最大化できる。良くあるパターンとして、探検と拡張のポリシー（蜂起確率-50%）を設定した後に共存政策から変える方法がある。
共存政策は、反乱が起きなくなるので兵を置く手間が無くなるのが圧倒的なメリットになる。特に離島とかにいちいち兵を派遣していたらストレスマッハになる方も多いだろう。
また、単に未開拓州に移動する際にも反乱がおきないので気軽に進軍できる。また、七都市の探索も最低限の連隊数で基本放置できる。
南北アメリカ・オセアニア大陸には12の植民地リージョンが設定されている*7。
この3つの大陸の外に首都を置く国家が1つの植民地リージョンに5つ以上のコア州を得たとき、植民地国家が作成される。
植民地国家がある植民地リージョン内で宗主国が領有する州は、領有から1日後*8にその植民地国家に移譲される*9。
ただし、宗主国が植民中の州は植民が完了するまで宗主国の領土として扱われる。
植民地国家は以下の特徴を持つ。
Colonial region
DLC Leviathan 有効化が必要。
Ver1.31から植民地国家成立時に植民地国家のタイプを3つから選ぶことができるようになった。それぞれ植民地が10州以上持った場合のボーナス、植民地国家にかかる補正、植民地国家の政府改革等に違いがある。植民地国家タイプは属国タブから1000ダカットを消費して変更することができる。一度植民地タイプを変更すると再び変更するまで10年間間をあけなければならない。
宗主国が100ダカット、植民地国家が統治点25を消費してLDと宗主国もしくは植民地国家に補正がかかる従属国との関係を制定することができるようになった。それぞれのタイプに4つずつある従属国との関係の効果は重複する。
宗主国の直接統治の度合いが高い植民地。このタイプの植民地は金と人的資源を多く供給する。
領土からより多くの金銭的価値を得て宗主国に持ち帰ることに注力する。
領土を開拓し改良することに注力する。他のタイプの植民地より高くの独立欲求をもつがより早く領土を拡大し、開発することが可能。
| タイプ名 | 植民地が10州以上領有している時のボーナス | 植民地国家にかかる補正 | 植民地国家政府改革 |
| 直轄植民地 / Crown Colony | 植民地国家の陸軍FLからの宗主国へのボーナス50％*13 植民地国家の海軍FLからの宗主国へのボーナス2.5％ 植民地国家の人的資源からの宗主国へのボーナス50％ 植民地国家の水兵からの宗主国へのボーナス2.5％ 商人+1 世界交易力+5％ 陸軍FL+5 海軍FL+10 | 年間税収-6ダカット 陸軍FL-3 海軍FL-6 国家の入植者+10 月毎の自治率変化-0.05 | 陸軍式の回復速度+2％ 月毎の自治率変化-0.05 制度需要コスト-10％ 領土管理限界+100 |
| 私企業 / Private Enterprise | 植民地国家の海軍FLからの宗主国へのボーナス50％ 植民地国家の水兵からの宗主国へのボーナス50％ 商人+1 世界交易力+5％ 陸軍FL+5 海軍FL+10 国家関税補正-5% | 年間税収 -6ダカット 陸軍FL -3 海軍FL -6 生産財補正+20％ 船の交易力+20％ 船による交易力の伝播+10％ 交易を保護からの海軍伝統+10％ | 生産効率+5％ 商人+1 制度需要コスト-10％ 船の交易力+20％ |
| 自治植民地 / Self-Governing Colony | 植民地国家の陸軍FLからの宗主国へのボーナス0.5％ 植民地国家の海軍FLからの宗主国へのボーナス0.5％ 植民地国家の人的資源からの宗主国へのボーナス0.5％ 植民地国家の水兵からの宗主国へのボーナス0.5％ 商人+1 世界交易力+5％ 陸軍FL+5 海軍FL+10 国家関税補正-10% | 年間税収-6ダカット 陸軍FL-3 海軍FL-6 開発コスト-15％ 植民者+1 LD +25% | 建設コスト-10％ 開発コスト-10％ ステート維持費-25％ 制度需要コスト-10％ |
DLC「El Dorado」を有効化していると、カトリックの国がトルデシリャス条約の影響下におかれる。
ある植民地リージョンで最初に植民地国家を作ったカトリック国は、教皇との関係が+50以上の場合、その植民地リージョンで植民するとき人口増加+10を得る。
以後、他のカトリック国がその植民地リージョンに入植した場合、人口増加-20、教皇影響度-10、教皇領・ボーナスを受けている国からの評価-50が与えられる。
後ろの二つのペナルティは植民者が州に到着した時に発生する。
植民地国家の宗主国が消滅した場合、植民地国家の扱いは次のようになる。
なお、属国化の場合には宗主国は変わらない。
要El Dorado DLC または Golden Century
金を算出する州を有する植民地国家は金による収入をプールし、一定の量がたまるとtreasure fleetとして宗主国へ送る。treasure fleetは宗主国のtrade capitalまで交易ルートを下流へと辿って向かい、到着すると宗主国の収入となる。これはインフレを発生させる。途中のノードに私掠船が存在する場合、損失が発生する。なお、宗主国のtrade capitalまでたどり着けない場合は植民地国家の収入となる。
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