データ/Subject Nation の履歴(No.4)

従属国家†

v1.4より従属国家(Subject Nation)という概念ができた。これは従来の属国(Vassal)、同君連合(Personal Union)に加え、v1.4で追加され植民地国家(Colonial Nation)をさす。またDLCのArt of Warは衛星国(Client State)と辺境伯(March)を、Mandate of Heavenでは朝貢国(Tributary)を追加している。
※v1.4で導入された保護国(Protectorate)はv1.20で廃止された。
※従属国家タブに表示されるものの性質が大きく異なる貿易会社 / Trade companyについては交易解説で説明する。

	外交枠の消費免除	併合	貢納金	交易力	作成
属国	×	〇	〇	×	〇
同君連合	×	〇	×	×	×
~~保護国~~(廃止)	〇	×	×	〇	△
植民地国家	〇	×	〇	〇	△
衛星国	×	〇	〇	×	◎
辺境伯	×	×	×	×	〇
朝貢国	〇	×	◎	×	△
大名	〇	〇	〇	×	▲

※表の評価はイメージであり、同じマークが同じ意味であるとは限らない。

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属国 / Vassal†

戦争、外交交渉、属国の開放を通じて成立する。
外交によって属国化するには、

同盟を結んでいる
関係が190以上
対象国が戦争をしていない

以上の条件を満たす必要がある。
属国は以下の特徴を持つ。

外交関係に計上される。
収入税収の50%を宗主国に貢納する。
宗主国の戦争に自動的に参戦する。

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併合†

10年以上属国であり、かつ関係が190以上、自由欲求が50未満の場合、併合することができる。

その際、Development1あたり8Dipのコストがかかる。(属国にコア化コスト増加プロビンスがある場合は外交併合でもコストアップ)
InfluenceアイデアやInfluence-Administrativeポリシーなどで外交併合のコストを下げることが出来る。
統治効率の上昇でも外交併合のコストは下がる。(アイデアとポリシーの合計値に積算)
同じ宗教であったり、同じ文化グループの国家であれば早く併合完了する。また外交評判の値も併合スピードに影響する。
自由欲求が50以上の場合併合できない。また、併合途中で50以上になった場合は併合が中断する。50未満になると再開される
併合完了した時点から10年間外交評判が-3され、その間まともに併合できない。*1(つまり同時に複数完了するように調整すると効率が良い)
併合するとすべての属国に-30の関係悪化。
併合される属国がHRE構成国の場合さらにHRE構成国全てに対して-25関係悪化。
20年間どの国に対しても併合していない場合併合ペナルティは消滅する。
例:従属国A,B,C,Dがあり、A,DがHRE構成国の場合、A,B,Cを併合完了するとDとの関係が-115悪化し、全てのHRE構成国に対して関係が-25悪化する。
この関係悪化は年1ずつ改善していくが、20年間併合しないでいるとすべての国から消滅する。(チャラになる)

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同君連合 / Personal Union†

君主制の国家で後継者が不在の場合、同じ王朝の国家と同君連合を結ぶことがある。
また、王座の請求などの外交行動を通しても成立しうる。
同君連合は以下の特徴を持つ。

外交関係に計上される。
同君連合下位国を上位国が受け継ぐ「継承」が発生しうる。また、50年以上同君連合が続いている場合、併合が可能。
宗主国の戦争に自動的に参戦する。

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保護国 / Protectorate†

保護国はv1.20でゲームから除去されました。
戦争、外交交渉、属国の開放を通じて成立する。
対象国との技術グループの補正差が50以上であることが条件。
保護領は以下の特徴を持つ。

外交関係に計上されない。
交易力の50%を宗主国に貢納する。
技術コスト-20%の恩恵を受ける。
関係が低いと破られる可能性がある。
宗主国の介入を招かずに戦争が可能。
西洋化すると保護領ではなくなる。

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植民地国家 / Colonial Nation†

南北アメリカは11の植民地リージョンに分割されている。この１つのリージョンに１つの国家が５つ以上海外領土を保有した場合、そこは植民地国家として独立する。植民地国家は元の国家の従属国として扱われる。
植民地国家は以下の特徴を持つ。

外交関係に計上されない。
宗主国の介入を招かずに戦争が可能。
収入のうちから関税/Tariffsとして定められた割合を宗主国に送る。関税は最初は10%で、統治点を25点消費するごとに+2.5%できるが、同時に自由への欲求/Liberty Desireが+5%される。
自由への欲求が50%以上になると植民地国家は独立のための活動が可能になり、100%になると独立戦争を行う。
NIは衛星国独自のものが用意されている。

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衛星国 / Client State†

外交技術23以上になると、自国の首都と同じ大陸もしくは陸路で直結したプロヴィンスに国名・政体（君主制or共和制、前者ならばさらに同王朝or異王朝）・旗を設定して衛星国を建国できる（建国ボタンはプロヴィンスの自治度表示の下にある）。
国教は宗主国と同じで、最初に建国したプロヴィンスの文化が主要文化となる。
特徴は属国に準じるが、加えて以下の特徴を持つ。

同時に最大10カ国まで保有できる。
自由への欲求に-25のアドバンテージが付く。
NIは衛星国独自のものが用意されている。

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辺境伯 / March†

属国を辺境伯に任命する(Designate as March)ことで成立する。
辺境伯は以下の特徴(抜粋)を持つ。

外交関係に計上される。
税収・交易力の貢納は行わず、外交併合も出来ない。
人的資源や陸軍限界が増加する。
宗主国の開発度の25%までの属国でないと辺境伯にできない。辺境伯任命後にこの上限を超えると、辺境伯のボーナスを失う。
Primitiveは辺境伯を任命することも、任命されることもできない。

辺境伯は廃止(Revoke March)することで通常の属国に戻すことができるが、対象国の自由への欲求が上昇する。

辺境伯のボーナス
- 人的資源+25%
- 人的資源回復速度+20%
- 陸軍扶養限界+30%
- 海軍扶養限界+30%
- 要塞維持費-20%
- 要塞防御+20%

辺境伯のみに可能な交渉
- Enable Send Officers
  - 自由欲求-10%
  - 陸軍士気+20%
  - 規律+5%
- Enable Subsidize Armies
  - 宗主国の人的資源の10%を毎月辺境伯に送る
  - 辺境伯の宗主国に対するOpinion+50
- Fortify March
  - 辺境伯領内に要塞を建てる。

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朝貢国 / Tributary†

外交交渉を通じて成立する。特定の前提条件が無く属国化よりはるかに容易だが、この方法で宗主国となれるのは東方宗教グループ（儒教、仏教、神道）国家、遊牧民技術(Nomad)国家、もしくは中華皇帝(Emperor of China)のみ。条件に満たない国家は、講和で敵の朝貢国家を譲らせることでのみ獲得できる。
朝貢国が出来てから条件を満たさなくなっても関係が失われることはない。
朝貢国は以下の特徴を持つ。

外交関係に計上されない。
戦争行為を含むほぼすべての外交行動が制限されない（宗主国への攻撃を除く）。
毎年1月2日に、資金収入の12.5％、もしくは人的資源収入の25％、もしくは総開発度×0.03の特定の君主点（端数切捨て、最大12）を宗主国に貢納する。
同じ宗主国を持たない国から攻撃された場合、宗主国に自動的に援軍要請が送られる。宗主国は拒否してもすぐには破られないが、自由への欲求/Liberty Desire、外交関係/Opinion、外交名声/Diplomatic Reputationに大きなペナルティが付く。
同じ宗主国のもとの朝貢国同士では自由に戦争が可能。
宗主国は自由に関係を切れるが、5年の休戦期間が付く。朝貢国は関係を切ると安定度が-1されるが、すぐに旧宗主国に宣戦できる。

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大名 / Daimyo†

→幕府と大名
成立方法は属国に準じる。幕府政体(Shogunate)の国家のみが持つことができ、逆に幕府政体の国家は通常の属国を持てない。
特徴も基本的に属国に準じるが、加えて以下の特徴を持つ。

外交関係に計上されない。
大名同士では宗主国の介入を招かずに戦争が可能。
将軍(Shogun)国家から京都(Kyoto)プロヴィンスを奪うと、将軍の地位を奪い幕府政体になる。前将軍に従っていたすべての大名が自国の大名となる。前将軍も幕府政体を失い、自国の大名になる。