AAR/英国国教会と議会の強さを示すで取り上げて頂いたので、検証用に本編で割愛したSSのうち収入に関わりそうなものを添付する
細かい数字が多いためjpg変換前の画像であり、容量が大きいので表示は一部に留める
このAAR内の他の画像も含め、本Wiki内であれば転載/引用は自由。トリミングや他画像との合成などの加工、圧縮も可
一時的に月収2万を超えたが、最終月は割り込んだ
Governing_Capacityの検証を重視したため、優先順位は
となるように心掛けた
中東・アフリカ・モンゴル等の一部は工場建築が間に合わなかった
終了直前に外交併合の完了したNajd/Oiratが領有していたため
建築スロットが埋まるまで上の順に建築したが、後から考えれば各地のCoTをLv3にアップグレードしていればスロット+1の効果が得られたはず
旧Oirat領のHURHA・TSETSERLG・KUZNETSKとジャワ島のBENGKULUの4州は石炭産出州だったが、溶鉱炉を建築できていなかった
旧Oirat領の3州は間に合わず、BENGKULUは見落としていた
南アフリカ内陸のHIGHVELDについては啓蒙主義が間に合わず、交易品が石炭に変わらなかった
大学を建築しておくなど普及させる手はあったと思う。アラスカ植民地国家領のNOOTKA(バンクーバー島)も同様に溶鉱炉が建築できていなかった
結果として建築できた溶鉱炉は、新大陸(9)・オセアニア(2)を除く最大値の44より5州少ない39か所
つまり溶鉱炉による交易品生産量補正は+195%だった
君主点が溢れそうなときと最終盤しか行わなかった。Institutionの受容も自然伝播を待った
対象は不忠(独立欲求50%以上)な属国が居る時は属国領で費用が小さい順に、居ない場合は首都PARISを中心に行った
開発コストを割り引くためにとった(とれた)措置は布告のみ
また未入植地が埋まってからは植民者をPARISとLONDONに派遣していた。ポップアップに気づいた限りではPARISは0だったが、LONDONは5前後の開発度増加につながった
自治率は操作可能な州がなかったので、おそらく全ての州が自治度下限に達したと思う(西欧のステートが0%、貿易会社州が55%)
青:建築済み
当時の原住民同化は+150%、絶対量で+0.75(DIPの開発3.75相当)
Franceであれば原住民同化は最大で+200%に達し、原住民人口が5000であれば絶対量+1.0(DIPの開発5.0相当)
植民が終わった後に探検アイデアを破棄して人文+探検ポリシーが無くなっても問題ない(原住民同化は植民完了時に決まるため)
拡張アイデアについてはコンプリートボーナスにテリトリー自治度下限-10%があるので、破棄しない方が収入は高くなると思う
収入最大化に挑戦するならFrance→Great_Britainに変態などの特殊な動きをすれば、いくらか生産量の増加は見込める
ただ現状では溶鉱炉によるボーナスの比重が大きいので、あちらのAARでも述べられていたように新大陸に首都を置くことに主眼を置いた方が良いと思う
或いは
①後の神権制政府改革を見越してScotlandスタート②Franceと組んでイベリア組を妨害③新大陸はScotland/旧大陸はFranceで植民住み分け④概ね植民が終わったらFrance征服
と誘導できれば最終的な収入が少しは増えるかもしれない(が、やはり新大陸首都には及ばないと思う)
終盤に外交併合をしたため、外交技術がLv31で止まってしまった
植民地国家との交易効率の比較時に気付いたが、外交技術Lv32だと技術先行ボーナスで交易効率+20%がついたらしい
中途半端に途中で外交技術を止めて開発度の生産に投じるよりは、(開発効率にもよるだろうが)こちらを狙った方が収入増には寄与しそう
補正は奴隷の交易ボーナスによる+25%のみ