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※階級のデータはこちら(データ/Estates)。
ver1.30で階級は大きく変化し、これまでの相互作用から、特権を与える仕様に変化した。ここでは、与えることが望ましい特権、そうでない特権について説明する。
なお、説明するのは基本三種(僧侶、貴族、商人)のみである。
(5chの書き込みを再構成した)
絶対主義の時代のあとは、絶対主義確保のために君主点+1の特権以外(場合によってはより有用な特権を残す)は剥がしていこう。
直轄領が75%以上の時は絶対主義上限が+15されるので、これらの特権のペナルティーは相殺できる。
また、「宮廷と地方」の国難で絶対主義上限を+20できる。これによって絶対主義100を保ちつつ、特権を与えられる。
たとえば外交枠+2の強力な公爵領/strong duchiesなどの強力な特権をこの枠に入れると良い。
階級の忠誠均衡点は基礎値が30であり、各種特権などによって変動し、階級の忠誠はその地点に向かって自然に変動する。
土地没収の際、階級の忠誠が50未満だと反乱が発生する。この反乱は規模こそ小さいものの、国の数が大きいと連隊数が増え、州を占領すると直轄領が減るため、非常に厄介だ。
よって階級の忠誠を稼ぐために、なるべく忠誠均衡点は50まで上げておくおうがよい。
ただし議会の開催で忠誠を5稼げるので、土地没収の前に議会を開催するようにすれば均衡点は45でよい。
そこで考えるべきは影響力との兼ね合いである。基本的に、影響は高ければ高いほど階級の忠誠度による補正が増えるのだが、特権を剥がしづらくなる。
前出の「階級の法的権利」や「ニェシャヴァ特権/The Nieszawa Privileges」(イベントでポーランドに付与される特権で、安定度コスト-20%、技術コスト+5%の補正を与える)のような是非はがすべき特権が存在するときに厄介だし、絶対主義の時代以降に絶対主義確保のため、階級から特権を奪うときにも障害になる。
そこで、筆者は各種独占系を付与することを勧める。
これらの特権は影響力を上げずに忠誠均衡点を+10%し、さらに10年ごとに重商主義を+1してくれる。ただし、その産物から得られた収入の20%が失われる。
厄介な貴族階級は独占を与えつつ、ほかの階級は自由競争/Free Enterpriseなど、忠誠も影響も上がる特権を付与するといい。
また、忠誠均衡点は威信で±5%、宗教統一度で最大+5%、各種アイデアで+10%される。特に取る機会の多い宗教アイデアは僧侶の忠誠均衡点を上げることは憶えておいた方が良い。
さらにモニュメントにも忠誠均衡点を強力に押し上げてくれるものがある。
階級 / Estateとの土地取引の片割れで、直轄領をEstateに10%譲渡する代わりに資金を得るコマンドがある。
ここで得ることのできる資金量は自国の経済力と現時点の直轄領割合で決定される。現時点の直轄領割合が小さい（以後「低直轄」と短縮表記する）ほど多くの資金を得られるため、直轄割合が10%のときに最大の資金が得られる。(10%未満では売却できない)
とはいえ低直轄には確かなデメリットがあり、あまり多用したくないという意見も多くあるだろう。
そのデメリットは、29.9-20.0／19.9-10.0／9.0-5.0／4.9-0.1／0以下の各段階で厳しくなっていく。
一つの発想として、デメリットの生じない範囲、つまり売却コマンドを経ても直轄領が30%を上回るときだけ売却するというものが考えられる。
高直轄によるボーナスを不要だと思うなら、直轄領が35%時点で売却し25%まで低下→直後の5%没収コマンドで30%ラインを確保、という形で資金を得られるが、売却時にさほど低直轄になっていないため貰える資金量が伸び悩む。
それでも高直轄ボーナスを一切必要としなかったり、絶対主義時代以降にだけ欲しいなど現時点で必要としない状況では、悪くない金策となるだろう。
ここでは、あえて低直轄ペナルティを甘受して売却による資金確保を優先する戦略を解説する。
これを示すためには、まずペナルティの中身を検討する必要があり、それらは最大絶対主義低下・属国の独立欲求増・税収減・自治度変化量増となっている。
このうち絶対主義と属国の独立欲求については、それぞれを積極的に活用したい状況においてあまりにも重く伸し掛かるため、絶対主義と属国を用いる状況ではペナルティを回避したい。
一方で税収については最大でも-20%に留まり、この程度であれば多くの場合税収減による収入減を、直轄領売却で得られる即金の利益が上回るから、あえて無視できる。
最終的に問題となるのは自治度である。20%未満時の+0.1/月に始まり、0%時の+0.4/月は強烈。
平時であること、裁判所が建てられていることで各-0.1/月、州の繁栄で-0.05/月、帝国ランクで-0.05/月、王国ランクで-0.025/月、布告で-0.03/月、経済アイデアと関連ポリシーで各-0.05/月などを組み合わせば拮抗させることはできる。
しかし、新規に獲得した州の自治度が自然減少してくれないのは厳しい。手動での自治度下げを軸とすることもできるが、そうすると継続的に反乱軍と戦うハメになる。
よって、新規の獲得州がまったくorほとんど無い状態であることも、低直轄経済を用いる前提条件となろう。
なお首都の自治度は0%に固定されるので、1プロビ国家なら自治度のペナルティは完全に無効化できる。
直轄領割合は能動的に上昇させられることも踏まえておきたい。代表的なコマンド「土地没収 / Seize Land」による+5%に加え、DEVポチでも上昇する。
また、戦争等によるプロヴィンス獲得時にもEstateの影響度と自国の絶対主義に応じて直轄領割合が変化する。
上記の特権大量詰めで高い忠誠を保てば没収コマンドの忠誠減の痛みは減るし、DEVポチを多用するとあっという間に直轄領が増えていくことから、
それらの行動を行う前後のタイミングを考慮して、適切な割合を売っていくことで利益を得たい。
条件別にまとめるとしたら、以下のようになるだろうか。
A.絶対主義を用いるときは、売らない 売ったところで高直轄条件下では微々たる額しか貰えない。 強いて言うなら一時的な高忠誠目当てで売るぐらい B.絶対主義を用いない、属国を多用するときは、30%以上を維持できる範囲で売る C.絶対主義を用いない、属国を多用しない、自治度が気になるときは、20%以上を維持できる範囲で売る D.絶対主義を用いない、属国を多用しない、自治度が気にならないときは、0%になるまで売る
もっとも当てはまる場面が多いであろうCの条件下で、直轄領の下限値を20%と定めるときは、自治度増なし、税収-10%、独立欲求+25%のペナルティに留まる。
このとき瞬間的に20%を下回っても、独立欲求以外のペナルティは遅効性のため大きな問題は生じにくい。
その階級が現れる条件のまとめ表。
ラージャスターン文化 / Rajasthani 文化はインド北西部、マールワー文化 / Malvi はインド内陸部、シンハラ文化 / Sinhalese はスリランカ島に分布する。
| 階級名 | 技術 グループ | 国教 | 文化条件 | 他階級との置換条件 | |||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| ヒンドゥ | シク | イスラム | 仏教系 | 文化グループ 分布地域 | ラージャスターン マールワー | シンハラ | 置換対象 (消滅) | 条件 | |||||
| ヴァイシャ | インド | ◯ | ✕ | (不問) | 市民 | 必ず | |||||||
| ジャイナ | (不問) | ヒンドゥー以外でヴァイシャが存在しない | |||||||||||
| ラージプート | 概ね北部・東部 | ◯ | ✕ | 貴族 | イスラム、シク、仏教系以外が国教の国 | ||||||||
| マラーター | 概ね西部・南部 | ✕ | ◯ | ||||||||||
| バラモン | (－) | ✕ | ◯*2 | ✕ | (不問) | ズィンミー | 必ず(上記ディシジョンあり) | ||||||
| (不問) | ◯ | (－) | 聖職者 | 必ず | |||||||||
一度低直轄状態になった後、この状態を抜け出すためのアプローチは2つ存在する。
| 名称 | 条件 | 効果 | 即時効果 | 忠誠 均衡 | 影響 | 直轄地 | 絶対主義 上限 | 期間 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 階級の法的権利 Estates Statutory Rights | (本文参照) | ステート州の 最低自治度+25% | 直轄地シェア +30% | - | +10% | - | -5 | 20年 |
まず初めに、君主点を+1する各種特権の優先度は非常に高く、ゲーム開始時に与えるべきだろう。直轄地/Crown Land過少によるペナルティーを受けるが、そのデメリットはメリットに比して小さい。
ゲーム開始から当面は絶対主義は関係ないし、ティムールなど一部の国を除き属国の独立欲求への悪影響も無視できる。
税収の減少は特にゲーム序盤においては痛いが、君主点が+1されるメリットとは比較にもならない。
具体例を示そう。
直轄地の過少で税収には-10%~20%のペナルティーを受けるが、ゲーム開始時の月収はオスマン、イングランドで10D、フランスで8Dであり、税収-20%であっても、オスマンほどの大国でようやく月 2Dの損失になる。（月収30D越えの明は例外だが）
これは、顧問がレベル1でも１D/月、レベル2で4Dであることを考えると、よほど効率よく君主点を稼げるといえるだろう。
また、直轄領は土地没収/seize landの他に土地を征服することや（階級のデータページを参照）、及び直轄領が少ない状態で階級の議会を開くことで得られる議題/Agendaの報酬によっても回復させることができる。
そのため初期拡張を素早く行うことや議会を開催するタイミングを調整することで直轄領によるデバフを受ける期間を土地没収のみで直轄領を回復する場合の期間と比較して大幅に短くすることが可能である。
また、直轄地が11%未満で各政体・宗教に対応する階級が存在する場合、イベント「階級の法的権利/Estate Statutory Rights」により直轄地30%弱まで回復できる。
このイベントを利用することで、初期に君主点を増やす特権を与えつつ直轄地を確保できる。
ただし、この手を使う場合は、剥奪に備え、特権が付与される階級の影響を削り、公約達成や交易品の独占系特権(後述)で忠誠を稼いでおこう。
初期拡張が困難な国やスタート時の政府ランクが公国ランクで自治率上昇ペナルティが厳しい国、属国を多用する戦略を採用したいが周辺国の独立支援による介入に対応できなさそうな場合などで特に有用。
特権を多く与えると影響力が高くなりすぎ、特権を外せなくなることがある。
また、「忠誠度＞影響力」にしたいが特権を外すと忠誠均衡値が下がるというジレンマも起こる。
(1.33.3現在の記事)
産物系特権は即時効果として「重商主義+1」「対象の産物から得る10年分の収入のうち80%を一括で得る」。
反面、特権を外すまでその産物からの生産収入を得られなくなるペナルティを背負わされる。
本来この特権は10年後まで外せないが、一瞬で外す方法がある。
ペナルティを回避して重商主義と金銭を手にすることができるのだ。
特に階級が消滅する場合、他の特権もすべて消え去る。
即時効果でボーナスを得る特権は他にもあるので、さらなる恩恵を手にすることもできる。
汎用的に利用できる各種の特権の中で、特に効果が大きいのが、この「強力な公爵領」である。
効果は外交枠+2、独立欲求 / Liberty Desire -10%で、外交枠+2は外交点+2と言い換えられるのだから、とてつもない性能である。なおフランスに至っては固有特権で置換され外交枠+3と更に強化される。
ただしこの特権は付与可能になるための条件があり、それは二つ以上の属国を持っていること。
この属国とは属国/Vassalまたは辺境伯/Marchである必要があり、同君下位国や植民地国家は含まれないので注意。
また注意点として、属国または辺境伯が一つも無くなると特権が自然消滅するので、属国併合したらむしろ外交枠が厳しくなるなんてことにならないようにしたい。
序盤のゲーム目標としてとりあえず二つの属国を作って、ペナルティ無しの自国の戦力の足しにできるのは大変にありがたい。
絶対主義時代以降には最大絶対主義-10のペナルティが厳しく見えるが、他の方法で最大絶対主義を高めることで、実効性のある最大値100を実現するのは十分に可能なので、ゲーム終了まで使い続けるのも有り得る。
※以下は別編集者
直轄地の割合によって政府改革進捗は＋0～100％のボーナスが与えられる。
50%からボーナスは発生し、直轄領100％の状態では政府改革の進捗増加＋100％になる。
以下に、政府改革完遂までの年数の違いを表す。
高い平均自治率は政府改革進捗の増加を阻害する。
例えば、平均自治度が40%なら増加量は×60%される。
(100＋140+・・・・・+380+420）=2340となる。計算の簡略化のために自国の平均自治率は常に0%と仮定すると、１ヶ月ごと獲得できる基本の政府改革進捗度は、
政府改革進捗度 =1×(1- 全領有州の平均自治度 )＝1×(1－0)＝1であり、2340ポイントを進捗増加補正なしに獲得しようとすれば、
2340÷12（ヵ月）÷1＝195195年かかる計算になる。
(50×12×1)+(10×12×1.2)+(10×12×1.4）+・・・+(10×12×1.8)＝1320最初の90年間で1320ポイントを稼ぎ、残り（2340-1320＝1020）を稼ぐのに
1020÷12÷2＝42.5つまり、計132.5年後に政府改革が完遂することになる。
(20×12×1)+(10×12×1.2)+(10×12×1.4）+・・・+(10×12×1.8)＝960最初の60年間で960ポイントを稼ぎ、残りを稼ぐのに
1380÷12÷2=57.5つまり、最短計117.5年後に政府改革完遂となる。
実際のプレイでは平均自治率0というのは、一切拡張しない特殊なプレイを除きまずありえず、毎月の政府改革進捗はさらにゆっくりとした増加になると考えられる。
では平均自治率を何とか30で押さえた場合について計算してみる。
(50×12×1×0.7)+(10×12×1.2×0.7)+(10×12×1.4×0.7）+・・・+(10×12×1.8×0.7)＝924を最初の90年で稼ぎ、残りを稼ぐのに
1416÷12÷1.4＝84.28…≒84.3つまり計174.3年で改革が終わることになる。
(20×12×1×0.7)+(10×12×1.2×0.7)+(10×12×1.4×0.7）+・・・+(10×12×1.8×0.7)＝672最初の60年間で672ポイントを稼ぎ、残りを稼ぐのに
1668÷12÷1.4=99.28…≒99.3つまり計159.3年で終わることになる。
平均自治率が変わってもパターン②と③の差は15年のまま不動である（数学的に考えれば当然だが）のに対し、平均自治率0でのパターン①と③の差は80年弱だったのが平均自治率30では約120年もの差がつく。
「階級の法的権利」特権を取ったとしても政府改革完遂が（最短）15年遅れるだけだが、直轄地からくるボーナスを積極的に利用した場合と全く利用しなかった場合では非常に大きな差が付くと言える。
序盤から拡張を行い、テリトリーや交易会社を多数抱えるプレイヤーにとっては特に顕著な影響があるだろう。
今回は5年毎に土地を没収する想定で計算したので、実際はもっと時間がかかると思われるが大体の目安にはなると思う。
ここで君主点特権を入れないことによるデメリットについても考察する。
パターン①、②では君主点特権を入れることで、GC開始時から君主点の恩恵にあずかれる。
ここで、パターン③で政府改革を完遂したのちに君主点特権を入れる場合を考えてみる。この時失われる機会損失君主点は何点だろうか。
なお、話がややこしくなるので絶対主義の時代になっても君主点特権だけは一度付けたら3つとも外さないという前提で考える。
平均自治率０％を保ったまま政府改革を終えて君主点特権をつけるまでには約120年間かかる。
失う（得られなかった）君主点は、
1×12ヶ月×120年 = 1440（×3種＝計4320）点
となる。
平均自治率が30キープなら約160年間であり、失う（得られなかった）君主点は、
1×12ヶ月×160年 = 1920（×3種＝計5760）点
である。
これだけ見るととんでもない損失（アイデア1つ分以上の損失！！！）に思えるが、客観性のために相対的な評価もしてみよう。
この条件で計算すると、GC開始時から終了時までで約36200（×3＝計108600）点がゲームを通して得る合計の君主点となる。
この数字に対して、自治率０％をキープした場合の損失1440点が占めるのは約4%、30％キープ時の損失1920点は約5％にあたる。
ゲーム全体を通して得られる君主点が5%減少するというのは決してバカにできる量ではないが深刻になりすぎるようなものでもないと思うのは個人の感想だろうか。
実際は全体として得られる君主点はもっと増やせるだろうし、その場合全体としての割合はより小さなものになる。
また、有能な君主が続いたり思うように拡張先を用意できなくて君主点を腐らせてしまった経験は誰にでもあると思う。
統治点で意味のないdevポチをしたり、欲しくもない重商主義や文化変換に外交点を注いだり、渋くなった人的変換のために軍事点をせっせと将軍に変えた経験のある方も多いはず。
イングランドやカスティーリャ、明のように序盤の君主が酷く無能であればいざ知らず、序盤の君主点収入が多少減ったところで大局に変化がないということは十分にあり得る。
そのようなとき、自治率を低く保ち政府改革を少しでも早く進め、例えば「統治効率+2.5％」などを拾いに行くのは決して悪くない選択肢だと思う。
一般的な国家では毎月の政府改革進捗は最大何ポイントまで得られるだろうか。
計算を可能な限り簡略化しつつ、要素を積み上げて考えてみる。
マチュピチュはペルー地域の植民地国家が成立しないように、同エリア内の所有州を４以下に抑える必要がある。
また必要経費として文化枠３つと、Tier1からすべて建設すると考えれば（マチュピチュはTier2まででいいとは言え）合計で46000ダカットもの巨費（＋モニュメントの建設時間）がかかる。
当然、まずモニュメントを確保する手間もあり、ゲーム中盤までは手に入らないものも多いだろう。
ゲーム中盤以降はナポリ地域にあるカゼルタ宮殿はスペインの、冬宮殿はロシアの、トラカイ城はコモンウェルスの（しかも内陸）領土になる可能性が高く、これらの国から奪い取るにはかなりの労力がかかるであろうことは想像に難くない。
再度繰り返すが、これは限界まで簡略化した計算であり、最大値を出すまでにも稼げるポイントやイベントによる増減、そもそも直轄地100%になってからもそれを常に維持するのは困難などの条件を考慮すれば結果は大きく変わりうる。
だとしてもこの結果を見れば、普段政府改革の増加など気にしていない、金と人的さえ必要な分あれば自治率などどうでもいいと考えている方も、今後は多少なりとも補正を得る方向に向かおうと思えるのではないだろうか。
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