各国戦略
※階級のデータはこちら。
Estatesの取り扱いと特権†
ver1.30で階級は大きく変化し、これまでの相互作用から、特権を与える仕様に変化した。ここでは、与えることが望ましい特権、そうでない特権について説明する。なお、説明するのは基本三種(僧侶、貴族、商人)のみである。
君主点+1の特権†
まず初めに、君主点を+1する各種特権の優先度は非常に高く、ゲーム開始時に与えるべきだろう。直轄地/Crown Land過少によるペナルティーを受けるが、そのデメリットはメリットに比して小さい。
ゲーム開始から当面は絶対主義は関係ないし、ティムールなど一部の国を除き属国の独立欲求への悪影響も無視できる。
税収の減少は特にゲーム序盤においては痛いが、君主点が+1されるメリットとは比較にもならない。
具体例を示そう。
直轄地の過少で税収には-10%~20%のペナルティーを受けるが、ゲーム開始時の月収はオスマン、イングランドで10D、フランスで8Dであり、税収-20%であっても、オスマンほどの大国でようやく月 2Dの損失になる。（月収30D越えの明は例外だが）
これは、顧問がレベル1でも１D/月、レベル2で4Dであることを考えると、よほど効率よく君主点を稼げるといえるだろう。
また、直轄領は土地没収/seize landの他に土地を征服することや（階級のデータページを参照）、及び直轄領が少ない状態で階級の議会を開くことで得られる議題/Agendaの報酬によっても回復させることができる。
そのため初期拡張を素早く行うことや議会を開催するタイミングを調整することで直轄領によるデバフを受ける期間を土地没収のみで直轄領を回復する場合の期間と比較して大幅に短くすることが可能である。
また、直轄地が11%未満で各政体・宗教に対応する階級が存在する場合、イベント「階級の法的権利/Estate Statutory Rights」により直轄地30%弱まで回復できる。
このイベントを利用することで、初期に君主点を増やす特権を与えつつ直轄地を確保できる。
ただし、この手を使う場合は、剥奪に備え、特権が付与される階級の影響を削り、公約達成や交易品の独占系特権(後述)で忠誠を稼いでおこう。
初期拡張が困難な国やスタート時の政府ランクが公国ランクで自治率上昇ペナルティが厳しい国、属国を多用する戦略を採用したいが周辺国の独立支援による介入に対応できなさそうな場合などで特に有用。
忠誠均衡点と影響力†
階級の忠誠均衡点は基礎値が30であり、各種特権などによって変動し、階級の忠誠はその地点に向かって自然に変動する。
土地没収の際、階級の忠誠が50未満だと反乱が発生する。この反乱は規模こそ小さいものの、国の数が大きいと連隊数が増え、州を占領すると直轄領が減るため、非常に厄介だ。
よって階級の忠誠を稼ぐために、なるべく忠誠均衡点は50まで上げておくおうがよい。
ただし議会の開催で忠誠を5稼げるので、土地没収の前に議会を開催するようにすれば均衡点は45でよい。
そこで考えるべきは影響力との兼ね合いである。基本的に、影響は高ければ高いほど階級の忠誠度による補正が増えるのだが、特権を剥がしづらくなる。
前出の「階級の法的権利」や「ニェシャヴァ特権/The Nieszawa Privileges」(イベントでポーランドに付与される特権で、安定度コスト-20%、技術コスト+5%の補正を与える)のような是非はがすべき特権が存在するときに厄介だし、絶対主義の時代以降に絶対主義確保のため、階級から特権を奪うときにも障害になる。
そこで、筆者は各種独占系を付与することを勧める。
これらの特権は影響力を上げずに忠誠均衡点を+10%し、さらに10年ごとに重商主義を+1してくれる。ただし、その産物から得られた収入の20%が失われる。
厄介な貴族階級は独占を与えつつ、ほかの階級は自由競争/Free Enterpriseなど、忠誠も影響も上がる特権を付与するといい。
また、忠誠均衡点は威信で±5%、宗教統一度で最大+5%、各種アイデアで+10%される。特に取る機会の多い宗教アイデアは僧侶の忠誠均衡点を上げることは憶えておいた方が良い。
さらにモニュメントにも忠誠均衡点を強力に押し上げてくれるものがある。
絶対主義の時代以降†
絶対主義の時代のあとは、絶対主義確保のために君主点+1の特権以外(場合によってはより有用な特権を残す)は剥がしていこう。
直轄領が75%以上の時は絶対主義上限が+15されるので、これらの特権のペナルティーは相殺できる。
また、「宮廷と地方」の国難で絶対主義上限を+20できる。これによって絶対主義100を保ちつつ、特権を与えられる。
たとえば外交枠+2の強力な公爵領/strong duchiesなどの強力な特権をこの枠に入れると良い。
Tips†
序盤の直轄地と特権†
(5chの書き込みを再構成した)
- 直轄地は「絶対主義の時代」までに回復してればいいので、最序盤は特権授与+土地売却すべき*1
- 首都１州のみの国家の場合、自治度のデバフは全く受けない。そのため１州から拡張しない限り、直轄地はガンガン減らしてもほとんど問題ない。
顧問割引特権も組み合わせると、初期から全君主点が＋2である。
- Ver1.34以降、政府改革進捗度が直轄領に応じて補正がかかるようになった。そのため、政府改革を進める方が君主点を得るよりも有利な場合が存在する。
低直轄地状態からの脱出†
一度低直轄状態になった後、この状態を抜け出すためのアプローチは2つ存在する。
征服と土地没収による直轄地の回復†
- 直轄地割合は征服により変動するため、初期拡張で大きくDevを伸ばすことができるならばそれによって直轄地を回復させることが出来る。
- 小国の初期拡張であれば一気に開発度が2～3倍になることもしばしば。そのためデバフの少ない直轄地20%代に到達することも容易い。
- 大国であれば一見直轄地を回復しにくいように思われるが、初動から大規模な征服行動(直轄地売却資金も役立つ)を行い自国に領土を割譲させるならば十分に回復させることが出来る。
このような国は政府ランクも高いので、自治度ペナルティはそこまで気にならないことも多い。
- 戦争スケジュールや階級関連のイベント選択肢を雑に扱うと土地没収のサイクルが狂い、デバフが長引くので注意。場合によっては反乱を起こさざるを得ないこともある。
- 上手くいけば、州の自治度が25%に到達する前にデバフ状態を脱出できる。上がった自治度は手動で自治度を下げて対応するとすぐに国力を取り戻せるが、反乱が発生しやすくなる点には注意。
- 総じてシビアな方法であるが、下記のイベントを利用するよりも多くの利益を得られる可能性も高いハイリスクハイリターンな方法である。
直轄地の回復イベント（「階級の法的権利/Estate Statutory rights」）†
| 名称 | 条件 | 効果 | 即時効果 | 忠誠
均衡 | 影響 | 直轄地 | 絶対主義
上限 | 期間 |
|---|
階級の法的権利
Estates Statutory Rights | (本文参照) | 最低自治度+25 | 全階級の土地-30 | - | +10% | - | -5 | 20年 |
- 直轄地が11%未満であると、自治率+25と引き換えに30まで回復するイベントが起きる。
このイベントは直轄地割合が6%，4%，2%，1%の各数値を下回るごとに発生確率が上昇する。
その時与える特権は20年消せないが、諸階級から土地を5ずつ取り上げて30まで回復させるよりはずっと早く楽である。
征服行動に制約があり、自治度ペナルティの重いHRE諸侯・公国ランクの小国や開幕イベントで自治度にデバフがかかるエチオピアなどでプレイする場合に有効。
- イベントが発生したタイミングで土地没収すると直轄地を34%まで回復させられる。
- 注意点
- ヒンドゥー教ならバラモン、君主制なら貴族階級、神権制なら聖職者階級、共和制だと市民階級がいないと発生しない。
- 自国が部族政体などで対応する階級が消滅している場合、及び対応する階級の特権枠を全て埋めている場合はイベントは発生しないので注意。
- 条件が重複する場合はより先にあるものが優先される
- 従属国の独立欲求がきつい国、多数の従属国を抱える国（ティムール、デンマークなどに顕著）ではこのイベントを利用する場合、階級の影響力を調整し征服時などに直轄地が減少しないよう注意する必要がある(直轄地売却が使えなくなることにも留意)。
それが難しいならば直轄地20～30%以上を保ちつつ、順次君主点特権を与えるようにする。
特権が外せない場合†
特権を多く与えると影響力が高くなりすぎ、特権を外せなくなることがある。
また、「忠誠度＞影響力」にしたいが特権を外すと忠誠均衡値が下がるというジレンマも起こる。
- とりあえずマウスオーバーして内訳を見る。
- 政府改革には階級のパラメーターを変化させるものがあるので見直す。
- 階級議会は１回あたり影響力+5が発生し、累積するので開催を控える。
（なお、貴族階級の特権「君主への優越 / Supremacy over the Crown」は達成報酬のみ得られ忠誠、影響を増やさない。）
- Devポチや土地没収で階級の土地割合を下げる。
- 忠誠度を上げたり影響度を下げたりするランダムイベントを地道にこなす。
産物系特権などによるプレイヤーチート†
(1.33.3現在の記事)
産物系特権は即時効果として「重商主義+1」「対象の産物から得る10年分の収入のうち80%を一括で得る」。
反面、特権を外すまでその産物からの生産収入を得られなくなるペナルティを背負わされる。
本来この特権は10年後まで外せないが、一瞬で外す方法がある。
ペナルティを回避して重商主義と金銭を手にすることができるのだ。
- 階級の消滅
- 国家変態
- 政府改革で議会 / Parliament システム有効化（貴族階級）
- 政府改革/政体変更で派閥システム有効化（共和制、革命系）
- すべての生産州の喪失(抜粋)
特に階級が消滅する場合、他の特権もすべて消え去る。
即時効果でボーナスを得る特権は他にもあるので、さらなる恩恵を手にすることもできる。
インド技術グループの諸階級†
その階級が現れる条件のまとめ表。
ラージャスターン文化 / Rajasthani 文化はインド北西部、マールワー文化 / Malvi はインド内陸部、シンハラ文化 / Sinhalese はスリランカ島に分布する。
- v1.33でズィンミー階級を持たないインドのイスラム教国がディシジョンによってズィンミーを持てるようになった(バラモンと置換)。
- 主な要件「バラモンに特権を与えていない」「イスラム教グループ、ダルマ宗教グループ以外の州を最低1つ持っている」など。
| 階級名 | 技術
グループ | | 国教 | | 文化条件 | | 他階級との置換条件 |
|---|
| ヒンドゥ | シク | イスラム | 仏教系 | 文化グループ
分布地域 | ラージャスターン
マールワー | シンハラ | 置換対象
(消滅) | 条件 |
|---|
| ヴァイシャ | インド | | ◯ | ✕ | | (不問) | | 市民 | 必ず |
|---|
| ジャイナ | (不問) | ヒンドゥー以外でヴァイシャが存在しない |
|---|
| ラージプート | 概ね北部・東部 | ◯ | ✕ | 貴族 | イスラム、シク、仏教系以外が国教の国 |
|---|
| マラーター | 概ね西部・南部 | ✕ | ◯ |
|---|
| バラモン | (－) | ✕ | ◯*2 | ✕ | (不問) | ズィンミー | 必ず(上記ディシジョンあり) |
|---|
| (不問) | ◯ | (－) | 聖職者 | 必ず |
|---|
- バラモン、聖職者まとめ
- インド技術グループでイスラム教の場合、聖職者とバラモンを持つ。ただし、条件を満たせば聖職者とズィンミーに変更できる。
- ヒンドゥなら技術関係なくバラモンのみ。
- シク、仏教系は聖職者のみ。
君主点特権などの直轄地を減少させる特権が政府改革に及ぼす影響についての考察†
※以下は別編集者
直轄地の割合によって政府改革進捗は＋0～100％のボーナスが与えられる。直轄領100％の状態では政府改革の進捗増加＋100％になる。
以下に、政府改革完遂までの年数の違いを表す。
パターン①：君主点＋1×3種を取る取らないに関わらず、直轄地50％未満（＝政府改革進捗のボーナス一切なし）のまま政府改革を完遂する
パターン②：君主点＋1×3種を取り、階級の法的権利イベントで直轄領を30%まで回復したのち、特権を剥奪し最短で直轄領100％を目指す
パターン③：直轄領を減少させる特権を取らないで最短で直轄領100％を目指す
平均自治率が0%とした場合†
- パターン①
一般的な君主制国家はTier10までの政府改革が存在し、Tier2の改革には100の政府改革ポイント、それ以降は一つの改革ごとにさらに40の政府改革ポイントが必要になるので、改革完遂までに必要な合計は
(100＋140+・・・・・+380+420）=2340
となる。計算の簡略化のために自国の平均自治率は常に0%と仮定すると、１ヶ月ごと獲得できる基本の政府改革進捗度は、
政府改革進捗度 =1×(1- 全領有州の平均自治度 )＝1×(1－0)＝1
であり、2340ポイントを進捗増加補正なしに獲得しようとすれば、
2340÷12（ヵ月）÷1＝195
195年かかる計算になる。
- パターン②
階級の法的権利特権を与える場合はイベント発生までのタイムロス（MTTH10年8ヵ月）＋20年間の土地の没収不可による待機期間が生まれる。そのため直轄領100％になるまで約30年の足踏みが発生することになる。
特権剝奪後は最短で土地の没収を行い、可能な限り早く直轄地100%を目指すとする。
直轄領50%未満の50年（最初の30年間と、4回土地の没収を行い直轄領50になるまでの20年間）は毎月1ポイント、その後10年間（直轄領50～59％の期間)は政府改革進捗増加20%が得られるので、
毎月1.2ポイント。その次の10年間は毎月1.4ポイント・・・。となり、GC開始後より100年目にして毎月2ポイントを得られることになる。
政府改革完遂にかかる年数は (50×12×1)+(10×12×1.2)+(10×12×1.4）+・・・+(10×12×1.8)＝1320
最初の90年間で1320ポイントを稼ぎ、残り（2340-1320＝1020）を稼ぐのに
1020÷12÷2＝42.5
つまり、計132.5年後に政府改革が完遂することになる。
- パターン③
多くの国はGC開始時点で即土地の没収をすることで直轄領30％になる。
その後5年毎に再度土地の没収ができるようになるので、階級の忠誠度さえ気にしなければ、理論上は最短で70年（1511年11月11日）に100％になる。
（実際は階級の忠誠度の上昇を待つことによるタイムロス、イベントで直轄領の減少が起きるほか、他国の征服による増減やdevポチによる直轄領の増加などもあるが）
つまりパターン②よりも30年早く政府改革進捗が2倍になるので、
(20×12×1)+(10×12×1.2)+(10×12×1.4）+・・・+(10×12×1.8)＝960
最初の60年間で960ポイントを稼ぎ、残りを稼ぐのに
1380÷12÷2=57.5
つまり、最短計117.5年後に政府改革完遂となる。
以上、パターン①から③までを比較したとき、直轄地による政府改革進捗ボーナスを利用した場合とそうでない場合は最大80年近くの差が生まれることが分かった。
平均自治率が30%とした場合†
実際のプレイでは平均自治率0というのは、一切拡張しない特殊なプレイを除きまずありえず、毎月の政府改革進捗はさらにゆっくりとした増加になると考えられる。
では平均自治率を何とか30で押さえた場合について計算してみる。
- パターン①
毎月の増加は0.7ポイントとなり、約280年（およそ1720年代）に政府改革が終わることになる。
あなたのプレイで大体政府改革が完遂しているだろう時期と概ね一致しているのではないだろうか。
- パターン②
(50×12×1×0.7)+(10×12×1.2×0.7)+(10×12×1.4×0.7）+・・・+(10×12×1.8×0.7)＝924
を最初の90年で稼ぎ、残りを稼ぐのに
1416÷12÷1.4＝84.28…≒84.3
つまり計174.3年で改革が終わることになる。
- パターン③
同様に計算すると
(20×12×1×0.7)+(10×12×1.2×0.7)+(10×12×1.4×0.7）+・・・+(10×12×1.8×0.7)＝672
最初の60年間で672ポイントを稼ぎ、残りを稼ぐのに
1668÷12÷1.4=99.28…≒99.3
つまり計159.3年で終わることになる。
平均自治率が変わってもパターン②と③の差は15年のまま不動である（数学的に考えれば当然だが）のに対し、平均自治率0でのパターン①と③の差は80年弱だったのが平均自治率30では約120年もの差がつく。
結論として、階級の法的権利特権を取ったとしても政府改革完遂が（最短）15年遅れるだけだが、直轄地からくるボーナスを積極的に利用した場合と全く利用しなかった場合では非常に大きな差が付くと言える。
序盤から拡張を行い、テリトリーや交易会社を多数抱えるプレイヤーにとっては特に顕著な影響があるだろう。
今回は5年毎に土地を没収する想定で計算したので、実際はもっと時間がかかると思われるが大体の目安にはなると思う。
君主点特権を最初から入れないことによる損失についての考察†
ここで君主点特権を入れないことによるデメリットについても考察する。
パターン①、②では君主点特権を入れることで、GC開始時から君主点の恩恵にあずかれる。
ここで、パターン③で政府改革を完遂したのちに君主点特権を入れる場合を考えてみる。この時失われる機会損失君主点は何点だろうか。
なお、話がややこしくなるので絶対主義の時代になっても君主点特権だけは一度付けたら3つとも外さないという前提で考える。
平均自治率が0のときで考えると約120年間君主点を特権から得られないことになる。平均自治率が30なら約160年間である。失う（得られなかった）君主点は前者で1440（×3種＝計4320）点、後者で1920（×3種＝計5760）点である。
これだけ見るととんでもない損失（アイデア1つ分以上の損失！！！）に思えるが、客観性のために相対的な評価もしてみよう。
GC開始の1444年11月11日から1821年1月1日まで特権を入れ続けたとすると、得られる君主点は約4500（×3＝計13500）点であり、そのうち3割程度を失う計算になる。ただしこれはあくまで特権からくるものである。
君主点の基本値３や君主の能力からくる君主点（仮に3/3/3の君主が常に君臨しているとする、実際は廃嫡などでもっとよい君主を得ることもあるだろう）、
顧問による君主点（WC終盤などは全顧問のレベル5なども容易だろうが、仮に全期間を通してレベル１顧問3人を雇っているとする）、君主点特権3種、をすべて合計して、毎月各君主点の平均獲得が８点（8/8/8)あることにする。
これを計算するとGC開始時から終了時までで約36200（×3＝計108600）点がゲームを通して得る合計の君主点となる。これに対して、1440点は約4%、1920点は約5％である。
ゲーム全体を通して得られる君主点が5%減少するというのは決してバカにできる量ではないが深刻になりすぎるようなものでもないと思うのは個人の感想だろうか。
実際は全体として得られる君主点はもっと増やせるだろうし、その場合全体としての割合はより小さなものになる。
また、有能な君主が続いたり思うように拡張先を用意できなくて君主点を腐らせてしまった経験は誰にでもあると思う。
統治点で意味のないdevポチをしたり、欲しくもない重商主義や文化変換に外交点を注いだり、渋くなった人的変換のために軍事点をせっせと将軍に変えた経験のある方も多いはず。
イングランドやカスティーリャ、明のように序盤の君主が酷く無能であればいざ知らず、序盤の君主点収入が多少減ったところで大局に変化がないということは十分にあり得る。
そのようなとき、政府改革を少しでも早く進めて例えば統治効率2.5％などを拾いに行くのは決して悪くない選択肢だと思う。
今回は君主制で比較したが、神権制など政府改革に必要なポイントが多い政体では、そもそもゲーム終了まで改革が終わらないこともありうる。
（モニュメントで政府改革進捗を速めるものも増えたので、よっぽど疎かにしない限りは大丈夫だと思うが）
その場合は、唯一無二な政府改革のために比較的代替可能な序盤の君主点を捨てるのはより有力な選択肢になると考えられるし、完遂できたとしてもその時期を早めることは戦略を大きく変えうる手段であるともいえるだろう。
もしくは、より穏当なやり方として最初統治点の特権だけ取る、政府改革の進捗を顧みながら適宜特権を入れていくなどもいいと思われる。
補記：政府改革進捗増加はどれだけ積み重ねられる？†
一般的な国家では毎月の政府改革進捗は最大何ポイントまで得られるだろうか。
計算を可能な限り簡略化しつつ、要素を積み上げて考えてみる。
- ①直轄地によるボーナス
直轄地100%で+100%の政府改革進捗増加が得られる。
- ②モニュメントによるボーナス
政府改革進捗増加の効果があるモニュメントは以下の６つ。(ホワイトハウスはほぼアメリカ合衆国専用であり汎用性が乏しいのでここでは除外)
ンバンザ＝コンゴ +20%
冬宮殿 +20%
トラカイ城 +20%
カゼルタ宮殿 +15%
ドゥカーレ宮殿 +30%
マチュピチュ +10%
マチュピチュはペルー地域の植民地国家が成立しないように、同エリア内の所有州を４以下に抑える必要がある。
また必要経費として文化枠３つと、Tier1からすべて建設すると考えれば（マチュピチュはTier2まででいいとは言え）合計で46000ダカットもの巨費（＋モニュメントの建設時間）がかかる。
当然、まずモニュメントを確保する手間もあり、ゲーム中盤までは手に入らないものも多いだろう。
ゲーム中盤以降はナポリ地域にあるカゼルタ宮殿はスペインの、冬宮殿はロシアの、トラカイ城はコモンウェルスの（しかも内陸）領土になる可能性が高く、これらの国から奪い取るにはかなりの労力がかかるであろうことは想像に難くない。
- ③政府改革によるボーナス
君主制の国家では、以下の政府改革がある。
Tier3 拡張された宮廷 +20%
Tier6 三部会 +10%
共和制国家（革命共和制含む）では政府改革には進捗増加の効果がある改革は存在しないが、共和的伝統100（最大値）の時に最大+100%のボーナスがある。
（共和制国家の君主は改革者の特性を得ることができ、これは＋25%の効果があるがここでは除外）
神権制国家も同様に政府改革には進捗増加の効果がある改革は存在しないが、信仰100（最大値）の時最大＋25%のボーナスがある。
よって、共和制国家で共和的伝統が最大のときもっともボーナスを受け取れる。
（ちなみに中華皇帝であれば能力主義が最大値の100のとき＋25%のボーナスが得られるがここでは除外）
- 総論
①～③より６つのモニュメントを最大限活用した直轄地100%かつ共和的伝統100の共和制国家が最高効率と言える。（カスタム国家を使えばNIでさらに+30%盛れるが、やはりここでは除外）
平均自治率が0のとき、基本値は毎月1ポイントであるので、それが計＋315%増加して毎月4.15ポイント（3.15ではないことに注意）。
その状態になるまでに相応の年月がかかっているだろうから単純に比較はできないが、共和制でTier1からTier12まで上げるのに必要な改革ポイントは3300なので、
一切補正がない場合は3300÷12÷1＝275年かかるところを、最大補正がある場合は3300÷12÷4.15＝66.26…≒66.3年で済む計算になる。
平均自治率が30のとき、基本値は毎月0.7ポイントであるので、それが計＋315%増加して毎月2.905ポイント。補正なしでは約393年（！！）かかるところを、最大補正で3300÷12÷2.905＝94.66…≒94.7年で済むことになる。
なんと、その差が3世紀分にもなることが分かった。まあ、これは極論である。
では、平均自治率が30の状態で改革完遂までに必要な半分（共和制で1650ポイント）を補正なしで稼ぐ場合を考えてみよう。1650÷12÷0.7＝約196.4年である。
では最大補正の場合はどうか。1650÷12÷2.905＝47.33…≒47.3年となる。
つまり、総政府改革ポイントの半分を稼ぐまでは一切補正を受け取らずその後は最大の補正を受け取れる状態で改革を進めると、最初から最後まで一切補正を得ない場合に比べて政府改革完遂までにかかる期間は約150年も短縮できることになる。
（最初は君主制→途中から共和制を取り、モニュメントを一気にまとめて手に入れて大事業に余分の金や人的を注ぎ込み即完成させた場合はこれに比較的近い値になることになるだろう）
再度繰り返すが、これは限界まで簡略化した計算であり、最大値を出すまでにも稼げるポイントやイベントによる増減、そもそも直轄地100%になってからもそれを常に維持するのは困難などの条件を考慮すれば結果は大きく変わりうる。
だとしてもこの結果を見れば、普段政府改革の増加など気にしていない、金と人的さえ必要な分あれば自治率などどうでもいいと考えている方も、今後は多少なりとも補正を得る方向に向かおうと思えるのではないだろうか。
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