各国戦略/階級戦略 の履歴(No.1)

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  • 1 (2022-07-05 (火) 22:28:04)
  • 2 (2022-07-05 (火) 23:16:00)
  • 3 (2022-07-26 (火) 21:15:02)
  • 4 (2022-07-30 (土) 11:06:40)
  • 5 (2022-10-07 (金) 02:11:03)
  • 6 (2022-10-10 (月) 17:01:55)
  • 7 (2022-10-11 (火) 10:22:04)
  • 8 (2022-10-13 (木) 00:40:41)
  • 9 (2022-10-14 (金) 08:50:02)
  • 10 (2022-10-14 (金) 17:13:01)
  • 11 (2022-10-16 (日) 05:49:43)
  • 12 (2022-10-18 (火) 22:59:59)
  • 13 (2022-10-18 (火) 22:59:59)
  • 14 (2022-11-19 (土) 07:51:41)
  • 15 (2023-02-12 (日) 03:17:09)
  • 16 (2023-04-23 (日) 12:42:17)

各国戦略

Estatesの取り扱いと特権†

概要†

ver1.30で階級は大きく変化し、これまでの相互作用から、特権を与える仕様に変化した。ここでは、与えることが望ましい特権、そうでない特権について説明する。なお、説明するのは基本三種(僧侶、貴族、商人)のみである。

君主点+1の特権†

まず初めに、君主点を+1する各種特権の優先度は非常に高く、ゲーム開始時に与えるべきだろう。直轄地/Crown Land過少によるペナルティーを受けるが、そのデメリットはメリットに比して小さい。
最初は絶対主義は関係ないし、ティムールなど一部の国を除き属国への悪影響も無視できる。
税収の減少は特にゲーム序盤においては痛いが、君主点が+1されるメリットとは比較にもならない。
具体例を示そう。直轄地の過少で税収には-10%~20%のペナルティーを受けるが、ゲーム開始時の月収はオスマン、イングランドで10D、フランスで8Dであり、税収-20%であっても、オスマンほどの大国でようやく月 2Dの損失になる。（月収30D越えの明は例外だが）
これは、顧問がレベル1でも１D/月、レベル2で4Dであることを考えると、よほど効率よく君主点を稼げるといえるだろう。
また、直轄領はseize landの他に土地を征服することや（Estatesを参照）、及び直轄領が少ない状態で階級の議会を開くことで得られるAgendaの報酬によっても回復させることができる。そのため初期拡張を素早く行うことや議会を開催するタイミングを調整することで直轄領によるデバフを受ける期間をseize landのみで直轄領を回復する場合の期間と比較して大幅に短くすることが可能である。

また、直轄地が11%未満で各政体・宗教に対応する階級(ヒンドゥー教の場合：バラモン、君主制の場合：貴族、共和制の場合：市民、神権制の場合：聖職者、部族政体：無し　条件が重複する場合はより先にあるものが優先される)が存在する場合*1、Estate Statutory Rights/階級の法的権利というイベントが起こり、直轄地が30%弱まで回復する代わりにseize landが不可能になり、首都以外の最低自治度が25%になる特権が付与され、20年剥奪できない。
このイベントを利用することで、初期に君主点を増やす特権を与えつつ直轄地を確保できる。ただし、この手を使う場合は、剥奪に備え、特権が付与される階級の影響を削り、公約達成や交易品の独占系特権(後述)で忠誠を稼いでおこう。初期拡張が困難な国やスタート時の政府ランクが公国ランクで自治率上昇ペナルティが厳しい国、属国を多用する戦略を採用したいが周辺国の独立支援による介入に対応できなさそうな場合などで特に有用。

忠誠均衡点と影響力†

階級の忠誠均衡点は基礎値が30であり、各種特権などによって変動し、階級の忠誠はその地点に向かって自然に変動する。
seize landの際、階級の忠誠が50未満だと反乱が発生する。この反乱は規模こそ小さいものの、国の数が大きいと連隊数が増え、州を占領すると直轄領が減るため、非常に厄介だ。
よって階級の忠誠を稼ぐために、なるべく忠誠均衡点は50まで上げておくおうがよい。ただし議会の開催で忠誠を5稼げるので、seize landの前に議会を開催するようにすれば均衡点は45でよい。

そこで考えるべきは影響力との兼ね合いである。基本的に、影響は高ければ高いほど階級の忠誠度による補正が増えるのだが、特権を剥がしづらくなる。
Estates Statutory RightsやThe Nieszawa Privileges*2のような是非はがすべき特権が存在するときに厄介だし、絶対主義の時代以降に絶対主義確保のため、階級から特権を奪うときにも障害になる。

そこで、筆者は各種独占系を付与することを勧める。
これらの特権は影響力を上げずに忠誠均衡点を+10%し、さらに10年ごとに重商主義を+1してくれる。ただし、その産物から得られた収入の20%が失われる。
厄介な貴族階級は独占を与えつつ、ほかの階級はFree Enterpriseなど、忠誠も影響も上がる特権を付与するといい。

また、忠誠均衡点は威信で±5%,宗教統一度で最大+5%,各種アイデアで+10%される。特に取る機会の多い宗教アイデアは僧侶の忠誠均衡点を上げることは憶えておいた方が良い。

絶対主義の時代以降†

絶対主義の時代のあとは、絶対主義確保のために君主点+1の特権以外(場合によってはより有用な特権を残す)は剥がしていこう。
直轄領が75%以上の時は絶対主義上限が+15されるので、これらの特権のペナルティーは相殺できる。

また、宮廷と地方の国難で絶対主義上限を+20できる。これによって絶対主義100を保ちつつ、特権を与えられる。
たとえば外交枠+2のstrong duchiesなどの強力な特権をこの枠に入れると良い。

Tips†

• 序盤の直轄地と特権
  (5chの書き込みを再構成した)
  • 優先すべきはゲームで最重要要素の君主力を貰うこと。
    序盤の直轄地過小のペナルティーは(ティムールなど大量の属国を抱える国でなければ)大したことがないので、３つとも与えてもよいだろう。
  • 直轄地は「絶対主義の時代」までに回復してればいいので、最序盤は特権授与+土地売却すべき(オスマンのように領土の出力が最初から高く拡張も速い国家なら再考の余地はあるが)。
  • 税収減のデバフに関しては割合でかかってくるので、序盤の収入の総量が少ない時期なら影響は小さい。顧問がレベル1でも１D/月、レベル2で4D/月であることを考えると、君主点特権はとても効率よく君主点を稼ぐ手段といえる。
  • 首都1プロビのみの国家の場合、自治度のデバフは全く受けない。そのため1プロビから拡張しない限り、直轄地はガンガン減らしてもほとんど問題ない。
    また、先述した顧問割引特権も組み合わせると、初期から全君主点が＋2である。
    ただし、初期君主点は初期君主の能力に左右されるため、無能すぎるとそもそもDEVポチできないなんてこともある。こればっかりはどうしようもない。
     
• 低直轄地状態からの脱出
  一度低直轄状態になった後、この状態を抜け出すためのアプローチは2つ存在する。

1. 征服と土地没収による直轄地の回復
   • 直轄地割合は征服により変動するため、初期拡張で大きくDevを伸ばすことができるならばそれによって直轄地を回復させることが出来る。
   • 小国の初期拡張であれば一気に開発度が2～3倍になることもしばしば。そのためデバフの少ない直轄地20%代に到達することも容易い。
   • 大国であれば一見直轄地を回復しにくいように思われるが、初動から大規模な征服行動(直轄地売却資金も役立つ)を行い自国に領土を割譲させるならば十分に回復させることが出来る。このような国は政府ランクも高いので、自治度ペナルティはそこまで気にならないことも多い。
   • 戦争スケジュールや階級関連のイベント選択肢を雑に扱うと土地没収のサイクルが狂い、デバフが長引くので注意。場合によっては反乱を起こさざるを得ないこともある。
   • 上手くいけば、州の自治度が25%に到達する前にデバフ状態を脱出できる。上がった自治度は手動で自治度を下げて対応するとすぐに国力を取り戻せるが、反乱が発生しやすくなる点には注意。
   • 総じてシビアな方法であるが、下記のイベントを利用するよりも多くの利益を得られる可能性も高いハイリスクハイリターンな方法である。
      
2. 直轄地の回復イベント（「階級の法的権利/Estate Statutory rights」）

   名称	条件	効果	即時効果	忠誠 均衡	影響	直轄地	絶対主義 上限	期間
   階級の法的権利 Estates Statutory Rights	(本文参照)	最低自治度+25	全階級の土地-30	-	+10%	-	-5	20年

   • 直轄地が11%未満であると、自治率+25と引き換えに30まで回復するイベントが起きる。
     このイベントは直轄地割合が6%，4%，2%，1%の各数値を下回るごとに発生確率が上昇する。
     その時与える特権は20年消せないが、諸階級から土地を5ずつ取り上げて30まで回復させるよりはずっと早く楽である。
     征服行動に制約があり、自治度ペナルティの重いHRE諸侯・公国ランクの小国や開幕イベントで自治度にデバフがかかるエチオピアなどでプレイする場合に有効。
   • イベントが発生したタイミングで土地没収すると直轄地を34%まで回復させられる。
   • 注意点
     • ヒンドゥー教ならバラモン、君主制なら貴族階級、神権制なら聖職者階級、共和制だと市民階級がいないと発生しない。（イングランド君主制など）
     • 自国が部族政体である場合、対応する階級が存在しない扱いとなり、イベントも発生しない。
     • 従属国の独立欲求がきつい国、多数の従属国を抱える国（ティムール、明、モスクワなど）ではこのイベントを利用する場合、階級の影響力を調整し征服時などに直轄地が減少しないよう注意する必要がある(直轄地売却が使えなくなることにも留意)。
       それが難しいならば直轄地20～30%以上を保ちつつ、順次君主点特権を与えるようにする。
        

• 特権が外せない場合
  特権を与えすぎ影響力が高くなりすぎ、特権を外せなくなることがある。
  または、「忠誠度＞影響力」にしたいが特権を外すと忠誠均衡値が下がるというジレンマも起こる。
  • とりあえずマウスオーバーして内訳を見る。
  • 政府改革には階級のパラメーターを変化させるものがあるので見直す。
  • 人気の貴族階級の特権「君主への優越 / Supremacy over the Crown」は階級議会をプレイヤーの意思に関係なく誘発する。
    １回あたり影響力+5でたいてい複数積み上がってしまうので、これを外す。
    ただし、忠誠均衡値への貢献が高いので、他の影響力補正の効果切れのタイミングも合わせて見ておきたい。
    （もちろん、忠誠度と影響力の差がわずかで議会開催→議題を満たしてやって忠誠度を上げるで対応できるなら外さなくていい）
  • Devポチや土地没収で階級の土地割合を下げる。
  • 忠誠度を上げたり影響度を下げたりするランダムイベントを地道にこなす。

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